【モバイルアプリ開発のはじめかた】開発の流れや外注の方法を解説
現代の生活ではスマホが必需品となりました。それに伴い、スマホに欠かせないモバイルアプリも暮らしに欠かすことができない、当たり前のツールとして広く活用されていることはご存知の通りです。
モバイルアプリを提供している企業の方の中には、どうしたらユーザーのニーズに適うアプリを開発することができるのか、また、効果的に運用していくことができるのか、といった知識やスキルを身に着けたいという方も多くいらっしゃいます。
そこで今回は、モバイルアプリの開発に必要な知識と開発にあたり、おさえておくべきポイントについて解説していきます。
モバイルアプリとは
「モバイルアプリ」とは、スマートフォンやタブレット型端末向けに開発された自己完結型のアプリケーションソフトウェアのことを言います。
もともとは、パソコンのOS上で動作するソフトウェアのことを意味していた「アプリケーション」と呼ばれる言葉が、生活に欠かせない存在として広く認知されるようになったきっかけは、スマートフォンの登場にあるといっても過言ではありません。ジャンルに関しても、ゲームから写真投稿・動画編集サービスやレシピ検索、さらにはマネー管理や健康管理など、多様な展開がなされています。
なお、アプリの動作環境は、実行されるプラットフォームに依存します。したがって、モバイルアプリはApp StoreやGoogle Playといったプラットフォーム専用のアプリケーションストアからダウンロードして利用するのが一般的です。
拡大を続けるモバイルアプリ市場
我々の暮らしを便利なものにしてくれるモバイルアプリの浸透ぶりは、データによっても裏づけられます。
米調査会社アップ・アニーの調査によると、2019年の全世界のモバイルアプリ市場は、ユーザーによる消費支出額と広告額との合計額が3,100億ドル(34兆円)に達したことが明らかになっています。
総務省による検証報告によれば、消費支出額の7割強を占め成熟段階を迎えているモバイルゲーム市場では、ダウンロード数の伸びこそ鈍化しているものの、課金など収益性に力点を置いたビジネスモデルへのシフトが進んでいることが分かります。ユーザーにとって利用価値の高いアプリは頻繁に使われるため、結果としてアプリ内の広告収益が増加し、さらにはアプリ内決済などの収益をも押し上げていくことになるのです。
また、現在は通信の高速化によって、株などの金融取引やエンタメ系の動画配信サービスに対する需要の伸びが著しくなっています。コンテンツの多様化傾向も目立つことから、モバイルアプリ市場は今後、収益性重視への質的転換を図りつつ、引き続き拡大していくことは間違いないでしょう。
世界のモバイル向けアプリ市場規模の推移及び予測
モバイルアプリの種類
スマートフォン向けのモバイルアプリには3つの種類があります。ここでは、それぞれの定義とメリット・デメリットを紹介していきます。
ネイティブアプリ
ネイティブアプリとは、スマホやタブレットなど、モバイルオペレーシングシステムに固有のソフトウェア開発キット (SDK) によって開発されたアプリのことを指します。Google PlayやApp Storeなどのアプリケーションストアを通じてインストールして使用するものです。
ネイティブアプリは、プラットフォームに特化した開発がなされているため、デバイスに備わっているさまざまな機能をフルに活用することができ、スムーズで直感的なUIを可能にします。また、直に端末にインストールする仕様のため、高速で起動させることはもちろん、動作速度も速く、オフラインでもアプリを動かすことができるメリットがあります。
さらに、ストア経由でユーザー自身にダウンロードさせるプロセスは、利用へのハードルを生む反面、ロイヤリティの高いユーザーを呼び込むことが期待できると評価することも可能でしょう。
一方、デメリットとしては、課金アプリの場合にストアに支払うべき手数料を負担する必要が出てくること、また、アプリをゼロから開発するスクラッチ開発の場合、コストや期間がかさんでしまう傾向にあることが挙げられます。
加えて、プラットフォームへの特化がデバイス内での利便性を高める半面、異なるOSに1つのアプリをビルドしたい場合は、それぞれのOSごとに別々のコードベースを用意したり、複合開発ツールを導入したりする手間が出てくるという難点があります。
Webアプリ
webアプリは、ボタンやレイアウトをはじめとして、一見するとネイティブアプリとの違いがほとんど感じられないものも少なくありませんが、その仕組みは大きく異なります。
webアプリは、ウェブページ同様にHTML5で作られており、デバイスのブラウザ上で動作するため、ネイティブアプリのようなストア経由でのダウンロードが不要です。ストアを通さないので、課金アプリであってもストアへの手数料は不要です。
webアプリ最大のメリットは、開発や保守にかかるコストの削減が実現することです。開発した単一のコードベースをマルチデバイスに横展開できるため、ネイティブアプリのようにOSごとに対応する必要はありません。特に、ストアを経由せずにアプリのアップデートを配信できることは、利便性を飛躍的に高めるものと言えるでしょう。
ただ一方では、動作速度の点でネイティブアプリに及ばないこと、また、サンドボックス化によりデバイスの機能に制限がかかるため、ネイティブアプリに比べると性能が劣りがちになるというデメリットがあります。
そして、アプリストアの縛りがなく、サイトにアクセスするだけで気軽に利用できる利点が、ユーザーからすると逆に積極的なアプリ利用のモチベーションを喚起しづらいという難点を生んでいます。
ハイブリットアプリ
ネイティブアプリとwebアプリの長所を組み合わせ、「いいとこ取り」を狙ったのがハイブリッドアプリです。webアプリ同様にウェブページ作成の開発方法に拠りながら、アプリストア経由で入手するため、動作についてはネイティブアプリに準じ、デバイス固有の機能を活用できます。
メリットとしては、1つのソースでクロスプラットフォームに対応した開発ができ、ネイティブアプリに比べ短期間かつ低コストで済むことが挙げられるでしょう。アップデートなど、リリース後の対応についても同様です。一方、ストア経由での入手により質の高いユーザーを選別できる点は、ネイティブアプリの利点を引き継ぎます。
他方、クロスプラットフォーム対応が可能とは言っても、動作の速度・スムーズさの点でネイティブアプリに劣ることは否めません。また、開発環境についても、ハイブリットアプリではネイティブアプリと同等のフレームワークや機能は期待できず、期待通りのデザインにできなかったり、操作性の悪さを引き起こしたりといったケースが発生することもあります。
さらに、リリース時の審査がネイティブアプリと比較すると厳格な場合が少なくないため、リリースが遅れることもあり得る点には注意が必要です。
ハイブリッドアプリについて、詳しくはこちらの記事でも解説しています。
アプリを開発するメリットとは?
モバイルアプリの開発がもたらすメリットは、法人と個人とで異なります。ここでは、双方のメリットを見ていきましょう。
法人の場合
法人として自社サービスに関連するモバイルアプリを開発するメリットは、自社の売上アップが狙える点です。
自社のサービスそのものをアプリで提供するケースや、自社のサービスの集客のためにアプリを活用するケースなどがあります。
どちらのケースでも、顧客にアプリをダウンロードしてもらうことで接触経路を確保することにつながり、自社からの情報を顧客に発信しやすくなります。また、顧客のさまざまな情報を取得することも可能です。これにより顧客ニーズを収集し、サービスに生かすことができます。
個人の場合
個人でモバイルアプリを開発する場合、収入増加とスキルアップが主なメリットです。中には、副業として開発に取り組んでいる人もいるでしょう。本業の収入とは別に、アプリ開発で副収入を得ようとしている人は数多く存在します。アプリの開発で収入を得るためには有料での販売や課金、広告掲載などがあり、個人で開発する際は自分に合った方法を選択します。有料で販売する場合は手数料が発生しますが、売れた分だけ収入が確保できるのです。なお、広告掲載はアプリ内の広告にユーザーがアクセスすることで、広告収入を得られる仕組みです。
プログラマーやエンジニアとして仕事をしている傍ら、副業として個人で開発している人だけでなく、本業が全く別の仕事でアプリの開発を進めている人もいます。モバイルアプリの開発はプログラミングスキルの他、企画力やマーケティング、デザインなどのスキルアップにつながる点が魅力です。
モバイルアプリの開発方法
適切なアプリの開発方法は、アプリの性質や掛けられるコストによっても変わってきますので、事前に開発方針を立てておくことが大切です。ここでは、モバイルアプリの開発方法について解説します。
自社開発
自社でのアプリ開発の手段としては、ゼロから作っていくスクラッチとアプリ開発ツールの活用との2種類が考えられます。どのようなやり方なのかをメリット・デメリットと合わせて見ていきましょう。
スクラッチ
「スクラッチ」では、既存のテンプレートなどは用いずにゼロからアプリを作り上げていきます。
スクラッチ方式を採るメリットは、自由度が高いということです。自社のマーケティング戦略を踏まえた入念な設計を経たうえで、必要と思われる機能を技術や予算が許す範囲内で、アプリ内に存分に反映させることが可能です。
特に、デザインの質の向上を目指したり、独自機能の設定によって競合他社との差別化を図ったりといった、ブランディングを追求したい時にふさわしいやり方です。
さらに、設計完了後に修正する必要が出た時にも、自社で手掛けていれば素早いい対応が期待できます。
一方、デメリットもあります。自由度の高さは、オリジナリティやクオリティの追求を目指すほど開発工数が多くなり、リサーチや開発作業に要する時間とコストの増大を招くでしょう。
また、そもそもアプリを独自に開発していけるだけの社内人材を確保できているのか、という問題もあります。スクラッチ開発にかかる工程は長丁場になります。計画・設計から実装・開発に至るフローを踏まえたスケジュール作成と、必要な人員や工数の割り出しには高度なプロジェクト管理スキルが必要です。そのため、すべてを滞りなくこなせる人材は希少と言っても過言ではありません。
アプリ開発ツールの活用
アプリ開発ツールは、テンプレートを基に機能を組み合わせながら開発していく方法です。
メリットは、クロスプラットフォーム機能や異なるアプリストアへの登録申請が簡単にできることにより、工期短縮とコスト削減の同時達成を目指すことができる点です。また、アプリが完成した後も、セキュリティパッチの配布やバージョンアップなどのアップデートを自前で行う必要はなく、開発ツール上での対応で事足りる点も魅力です。
こうした多くのメリットを持つ一方で、あらかじめ用意されているテンプレートを使うため、スクラッチと比較すると自由度の点で劣ることは否めません。他社との差別化を図ることはあまり期待できないので、独自性をそれほど求めないアプリの開発にふさわしいやり方です。
アプリ開発会社に外注
アプリ開発を自社で手掛けるのではなく、アプリ開発会社に外注する方法もあります。
外注すれば、スクラッチ同様の自由度の高い開発を、専門スキルを備えたアプリ開発のプロに任せることができます。開発会社により得意分野が異なるため、選定にあたっては充分な吟味が求められますが、うまく活用できれば完成度の高いアプリを短期間で開発することも期待できるでしょう。
ただし、プロに依頼する分コストは高くなります。また、外注であっても進捗管理といった外注管理のノウハウは求められます。
さらに、アプリ完成後のメンテナンスなど、サポート対応の確認や依頼などにも事前の入念な段取りが必要です。
アプリ開発の外注を検討されている方は、まずは次の記事でアプリ開発の流れをご確認ください。
アプリ開発のおもな流れ
モバイルアプリの開発にあたり、基本となる開発の手順をしっかり把握しておくと安心です。ここでは、モバイルアプリ開発の工程に必要な手順を8つに分けて解説します。
企画
アプリ開発は、最初に行う企画の立案が非常に重要です。企画の段階で開発の目的やターゲットにするユーザー、アプリの具体的な中身を立案しましょう。開発の概要を明確にすることで、完成したアプリがどういった機能を搭載しているのかを共有できます。もし企画が不十分だとチームの意思疎通がうまくできなかったり、開発したアプリが当初のイメージとはかけ離れたものになってしまったりといったトラブル発生につながります。
また、アプリの機能や開発の目的や主要なターゲットを決定するだけでなく、費用対効果についても企画段階で検討し、開発の予算やリソースなども具体的にしましょう。
アプリ開発における企画書の書き方について、こちらの記事で動画付きで解説しています。
設計
企画が決まったら、次は設計へと移ります。
ここで重要となるのが「サービスデザイン」の視点を取り入れることです。顧客満足度を最大化するためには、サービスそのものに優れた顧客体験を実現するための仕組みがデザインされている必要があります。
サービスデザインの概念とCXデザイン、UXデザインなどの関連性についてこちらの記事で解説しています。
サービスデザインによって土台を作った上で、それを形に落とし込む要件定義へと移っていきます。要件定義とは具体的にどのような機能を搭載するのか、デザインやレイアウト、システムなどを定めることです。開発アプリの概要や機能、利用するデータ、開発の目的や経緯などは要件定義書に記載します。個人で小規模なアプリを開発する場合は要件定義書を作らないこともありますが、チームで開発に取り組む場合は作成するのが基本です。
設計には内部設計と外部設計があり、システムやデータ処理などの設計を行うのが内部設計、アプリの操作方法やレイアウトなどが外部設計となります。
設計段階で特に注意が必要なのが、アプリに搭載する機能を増やしすぎてしまうことです。機能が増えることによってユーザビリティが低下したり、予算を超過してしまうなどの問題があります。
実装したい機能がたくさんある場合は、レッドルートを描くことで、本当に重要な機能を明らかにし、アプリ開発における優先度をつけることが可能です。
レッドルートについて、詳しくはこちらの記事で解説しています。
デザイン
外部設計であるデザインは、おもに以下2つの工程に分かれます。
【1】UI/UXデザイン
アプリ画面構成やレイアウト、操作方法などをデザインする工程です。
このUI/UXデザインを進める中で重要な役割を担うのが「ワイヤーフレーム」です。これはアプリの設計図でありプロトタイプでもあります。ワイヤーフレームをもとに関係者内でアプリのイメージを共有し、フィードバックを集め、よりよい形を模索していきます。
ワイヤーフレーム作成の目的や作り方については、こちらの記事で解説しています。
【2】ビジュアルデザイン
ビジュアルデザインでは、「ロゴ」「キャラクター」「グラフィック」など、アプリ内の各種要素に関するデザインを行います。また、アプリストアに掲載する際に使うスクリーンショットデザインも含まれます。
開発
開発は、要件定義や設計内容に沿って行う作業です。この工程はプログラミングをして開発を進めるため、コーディングフェーズとも呼ばれます。プログラミングをしながら動作確認や修正を加えていく流れであるため、具体的なプログラミングの内容やスケジュールが決まっていれば、開発はスムーズに進みます。
要件定義や設計を基にしているため、開発時に急な変更を加えると設計通りになりません。トラブルなく開発を行うには、設計通りに進めましょう。
テスト・検収
アプリの開発が完了したら、設計した通り正常に動作するのか確認します。
テストは「単体テスト」「結合テスト」「受け入れテスト」の3つです。単体テストは要件定義に沿ってアプリが起動するかどうか、そしてデータ登録が正確かどうかをチェックします。結合テストは、複数のプログラムを合わせた時にきちんとデータのやり取りが行われているかを確認する作業です。受け入れテストでは目的通りのアプリになっているか、不具合が生じていないか、ユーザーが使いやすいと感じるかどうかを確認します。
審査・リリース
開発・テストの両方をクリアしたら、アプリのリリースに入ります。モバイルアプリの場合、リリースの手順や審査がiOSとAndroidで異なるため注意しましょう。iOSは事前に審査されますが、Androidは登録後に審査が行われます。
リリースの流れとして、iOSの場合はiTunes Connectに登録後、AppStoreに申請可能です。Androidの場合、Googleplayにアプリを登録すると申請できます。なお、審査にはある程度の時間がかかります。実際にどのくらいの時間を要するのか、実体験やデータをもとに記事にて解説しておりますので、そちらもぜひ参考にしてください。
保守運用
アプリは開発して終わりではありません。アプリをリリースした後でも、ユーザーが利用しやすいようにアップデートや機能の改善、不具合の対応などを行う必要があります。そのため、アプリの開発が決定したら保守運用に関しても考えておかなければなりません。ユーザーがアプリを快適に利用できるように、より良い改善をしていくことが重要です。
アプリの保守運用には当然ながら費用がかかります。必要となる項目やそれぞれの相場について、こちらの記事にて解説しています。
マーケティング
モバイルアプリの開発・運用によって、ユーザーエンゲージメントの強化が可能です。アプリの種類はさまざまですが、例えばアプリで商品の情報発信やクーポンの配信などをすることで、ユーザーの購買意欲を促進できるといった強みがあります。
こちらでは、アプリ開発の流れについてより詳細な手順をご紹介しています。アプリの開発を検討中の方はぜひご覧ください。
アプリ開発にかかる費用の相場
当社は、2023年2月インターネット調査を実施し、アプリ開発に携わったことがある354名にアンケート調査(以下、アンケート調査と呼ぶ)を行いました。その結果、アプリ開発にかかった費用はおおよそ半数が300万円以上と回答しました。また、大規模な開発には2,000円以上かかる場合もあることが明らかになりました。
モバイルアプリの開発費用は、アプリに組み込む機能や種類によって差があります。一般的に、機能が多くないシンプルなアプリでは約300万円、一般的なアプリの場合は約800万円、多機能なアプリであれば約1,000万円が相場となります。
アプリにはニュースアプリやチャットアプリ、ゲームといったさまざまな種類がありますが、ジャンルごとに開発費用の相場が異なることに注意しましょう。電子書籍といったカタログ系のアプリは約50万円〜200万円、クイズなどの学習系アプリでは約300万円〜1,000万円が相場です。ちなみに機能が多く搭載されたゲームアプリの場合、開発相場は3,000万円〜数億円規模にのぼることも少なくありません。
また、モバイルアプリの開発にはサーバー費用や保守運用の費用なども発生します。こちらでは詳しい費用について解説していますので、相場も含めてご覧ください。
【相場】モバイルアプリの開発費用はいくら?開発費を抑える方法も紹介
開発に踏み出す前に、押さえておくべきポイント
モバイルアプリの開発に関していずれのやり方を採るにしても、その道のりは決して平坦なものではありません。ここでは、 開発に踏み出す前に押さえておくべきポイントを紹介します。
モバイルアプリの多くが失敗に終わる
モバイルアプリの開発に乗り出す前によく理解しておくべきことは、「モバイルアプリの多くが失敗に終わる」という事実です。ただし、大切なことは、失敗から得られた教訓を次に活かしていくことであり、実際に失敗があったからこそ生まれた成功例も少なくありません。
たとえば、開発途中での資金不足が原因と考えられるのであれば、予算の検討をもっとしっかり行う必要があることが分かります。また、リリースしてみて期待していた数のユーザーが獲得できなかった場合には、ニーズ把握のための事前のリサーチ不足が考えられるでしょう。
さらに、ユーザーの定着率の悪さが、アプリにバグや不具合が多いためということが明らかになれば、開発段階でのテストの精度向上の必要性を示唆しているのかもしれません。
このように、失敗したアプリ開発の原因を正確に把握することが大切です。次回の開発に活かせる改善策を見出す姿勢を持ち続けていれば、失敗は決して無駄ではありません。
自社内で作りたいアプリを明確に
自社内で作りたいアプリを事前に明確にしておきましょう。目指すべきアプリ像が具体的になってはじめて、盛り込むべき機能を明らかにすることができます。また、長いスパンでの運用に耐えうる、ユーザーにとって使い勝手の良いアプリを開発することができるでしょう。
アプリ開発の目的を明確化するには、開発チームにおいてアプリを用いてやりたいことを議論し、優先順位をつけながら提供するサービスやそれにふさわしい機能を絞っていくことが重要です。
そして、アプリを使う目的が明確になったら、具体的な数値を伴った目標を設定します。基本的な指標である「ダウンロード数」や「アクティブユーザー数」はもちろん、課金アプリ開発であれば売上目標の設定が必要です。
アプリを使う目的が定まり、シンプルで扱い易いサービスにすることができれば、顧客満足度の向上が期待できるだけでなく、企業にとっても保守・運用が容易になるメリットがあります。
開発コストだけでなく運用コストにも注意
モバイルアプリの開発にあたっては、 開発コストだけでなく運用コストにも注意を払う必要があります。
まず、「サーバー費」「システム保守費」などが毎月の運用コストとして必ずかかります。そして、ユーザーからのフィードバックを活かした機能の追加や修正など、アプリの継続的な改善にかかるコストについても必要経費として予算計画に入れておくべきです。
また、リリース後に生じる不具合への対処をあらかじめ想定しておくことも大切です。アプリのバージョンアップ時につきものであるバグやトラブルへの対処、ユーザーからのクレームへの対応にかかる人的コストなどについても、必要な運用コストとして考えておくとよいでしょう。
まとめ
この記事では、モバイルアプリの開発にかかる基礎知識と開発方法のポイントについて解説してきました。多様化の傾向が強まるユーザーの購買行動に企業が的確に対応していくために、モバイルアプリの活用は今や不可欠のマーケティング戦略です。
この記事でご紹介した内容を参考に、自社アプリの開発を進めてみてはいかがでしょうか。