【自社アプリの開発】何から始めれば良い?開発方法は?詳しく解説

近年は、スマホやタブレットなどのモバイル端末を操作するのが当たり前になりました。それにともない、ユーザーにとってスマートフォンは生活必需品となり、企業にとってはユーザーとの接点として機能し始めています。

マーケティングツールとして自社アプリが注目を集める現在、自社アプリを開発したいものの、何から始めるべきか分からない企業担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、自社アプリを初めて開発する企業に向けて、開発の始め方や開発方法、外注する際のポイントなどをご紹介します。

自社アプリとは?

自社アプリとは、iPhoneやAndroidなどにインストール可能な、自社で開発したアプリケーションのことです。

ある調査によると、スマホを操作する中でもアプリを利用する時間は多くを占めており、アプリの浸透が進めば進むほど、Webサイトを介したマーケティング手法が弱まってくると予想されています。

そこで、顧客獲得とリピーターの確保につながる情報発信ツールとして、自社アプリが注目されるようになりました。

ただし、自社アプリを開発するためには、エンジニアやデザイナー、取りまとめるディレクターが必要です。また、マーケティングに活用する場合には、それらを踏まえた戦略を構築することも欠かせません。何を目的に、どのような理由で自社アプリを開発するのかを明確にしておきましょう。

自社アプリを提供するメリットとは

自社アプリを開発し、適切な運用を行なえれば、より多くのユーザーに利用してもらうことができます。

具体的に、自社アプリを提供することで得られる4つのメリットをご紹介します。

・すぐにアクセスできる

アプリをインストールすると、ホーム画面に設置されます。ユーザーはブックマークしたWebサイトを開くよりも簡単にアクセスできるようになります。

・新しいコンテンツをアピールできる

アプリならばプッシュ通知を利用できます。ユーザーは通知を通して、定期的にアプリを立ち上げなくても新しい情報を得られるようになります。

プッシュ通知でユーザーとの接点を増やし、アプリの利用率を高めることができるのです。

・リピート率のアップが期待できる

自社アプリとして、価値あるサービスや使い続けるメリットが提供できれば、アプリはユーザーの生活の一部として定着していきます。

これにより、自社アプリに触れてもらえる機会が継続的に創出でき、リピート率のアップが期待できます。

・新たな収益モデルを構築できる

アプリにはアプリならではのマネタイズ方法があります。例えば、アプリ内課金やアプリ広告の収益などが挙げられます。また、サブスクリプション形式でサービスを提供すれば、継続的な収益を見込めるでしょう。

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自社アプリを開発する目的を整理しよう

ここまでご紹介したように、自社アプリを活用することでさまざまなマーケティング効果を生み出すことが出来ます。

これらのメリットを最大限得るためにも、開発する際には、自社アプリの目的を整理するところから始めましょう。何を目的に、どのような理由で自社アプリを開発するのかを洗い出すのです。

ちなみに、目的として設定しやすい項目として、数値化しやすいもの・売り上げや数字に影響するものが挙げられます。

例えば、以下のような指標が該当します。

・実店舗への来店者を増やしたい

・サービスリリースに伴い、初回購入や初回利用を促進したい

・リピート率を向上させたい

ただし、いずれの目的も「ユーザーを意識したもの」を前提とします。

アプリは気軽にインストールしてもらえる一方で、気に入らなければ即座にアンインストールされてしまいます。二度と利用されなくなる可能性を防ぐためにも、ユーザーファーストの視点を忘れずに開発を進めましょう。

必要な機能を見極めよう

自社アプリを開発する必要性を整理したら、アプリに盛り込む機能を見極めましょう。目的が明確になれば、どのような機能・サービスを搭載すれば良いかが見えてきます。

また、機能が確定すれば具体的に仕様を詰められますし、見積もりも正確になるでしょう。

自社アプリの開発方法とは?

自社アプリを開発する方法は2つあります。それぞれ「スクラッチ開発」と「ツールを利用した開発」です。

まずはスクラッチ開発から解説します。

スクラッチ開発

スクラッチ開発は、ゼロからアプリを開発する方法です。まっさらな状態から作っていくため、自社に合った設計が実現できます。

スクラッチ開発の中でも、具体的にはさらに2つの制作方法に分かれます。

まず、社内・組織内で開発する自社開発です。自社開発は外注よりコストを抑えやすい一方で、開発できる人材などリソースを確保する必要があります。

もう一方は、開発会社に依頼する方法です。外注では開発人材の確保は不要ですが、依頼内容によっては自社開発よりコストがかさむ可能性があります。

自社アプリをスクラッチ開発で制作する場合は、社内リソースとの兼ね合いを考慮しながら開発計画を進めることをおすすめします。

ツールを利用した開発

文字通り、ツールを利用してアプリを開発する方法です。

まずはツールを利用した際のメリット・デメリットをご紹介します。

メリットとしては、スクラッチ開発よりもコストを抑えやすくなります。ツールの中には、アプリの開発経験・知識がなくても作成可能なものもあるためです。その分、人材の確保にかかる時間と費用も減らせるのもポイントです。

一方で、自由度が高く、オリジナリティある自社アプリが作成しづらくなります。ツールによって、使える機能や作成可能なサービスに限りがあるからです。

また、ツールの提供やサービスが終了してしまうと自社アプリが更新できなくなり、維持運営が困難になる課題もあります。

次に、開発ツールの選び方をご紹介します。ツール選びで外せないポイントは大きく3つあります。

一つ目は、アプリの内容と、ツールでできる機能がフィットするかどうかです。

開発ツールには作成できる機能やサービスに限りがあります。同時に、自社の業界や対象となるユーザーによって必要な機能は異なります。自社アプリを開発する目的と、目的達成や課題解決に必要な機能を洗い出していれば、必要なツールを検討しやすくなるはずです。ツール導入のメリットを最大限に活かし、自社との相性をよく見極めましょう。

ちなみに、なるべく自由度が高いツールを選び、機能追加や新サービス作成に備えるという方法もあります。この場合は、イニシャルコスト・ランニングコストの両方を見積もっておくと安心です。

二つ目はサポート体制の充実度です。

アプリの開発中には、分からないことを調べながら手を動かす場面もあるでしょう。アプリの開発時にサポートを受けられるか、サポートが必要なときにコストが発生するかどうかは、最低限確認しておきたいポイントです。

加えて、利用したい開発ツールに関して、マニュアルなどの情報が充実しているかも調べておきましょう。

ちなみに、海外製のツールの場合は、ヘルプページの説明を理解するのにも時間と手間がかかりがちです。対応可能な人材が社内にいるか、併せて確認しておきましょう。

三つ目は分析機能の有無です。

マーケティングに役立てるためにも、自社アプリに実装したい機能の一つです。

例えば、閲覧したページや商品の履歴は「ユーザーの行動パターン」としてマーケティングに活用できます。頻繁に使われる機能が分かれば、有料サービスへの導線を検討・改修できます。

どのような機能を作成できて、どれだけのデータを収集できるかも確認しておきましょう。

開発費用の相場は?

実際に、自社アプリの開発にどの位のコストがかかるか気になる方もいることでしょう。

先ほど開発方式の特徴に触れましたが、サービスリリースまでのスケジュール・アプリのジャンル・搭載したい機能によっても費用は大きく異なります。また、サービスの根幹を担うアプリであれば、ある程度開発費をかけてもしっかりしたものを作る必要があるでしょう。そのため、アプリ開発費に上限は設定できないのです。

ここでは一般的な例として、開発会社に外注した場合の相場をご紹介します。

「アプリ開発会社年鑑2015」によると、各社でアプリの開発にかかった最低価格の平均は124万円、最高価格の平均は2,331万円とされています。

全体の中で最も高い開発費は「3億円もしくは上限なし」とされているので、自社アプリを開発する目的を整理すること、および必要な機能を見極めることの重要さが分かります。

なお、アプリのジャンルによっても開発相場は異なります。

例えば、ショッピングカートを用いる通販系アプリは、一般的に10万~300万円程度の開発費と言われています。基本的なショッピング機能を備えたシンプルなアプリでは約10万円前後、デザインや機能を充実させれば300万円程度かかるとイメージしておくといいでしょう。

通話・メッセージ系アプリの場合は、一般的に100万~500万円程度かかるとされます。掲示板のような仕組みを実装したものからデザイン・互換性を追求したものまで、盛り込む内容によって費用が変わります。

ゲーム系アプリになると、一般的に300万~1,000万円が必要とされます。ゲームアプリはキャラクターの動きやデザイン性など、細かい作り込みが必要なケースも多いため、その分費用もかさみます。

アプリ開発には上限がない分、ゲーム系アプリを開発する際は、必要な機能を洗い出した上で開発しましょう。細かな部分はユーザーの声を聞きながら、追加開発を行うのも一つの方法です。

このように、自社アプリの開発にかかるコストは、アプリのジャンルや必要な機能により異なります。詳細な価格を知るなら、実際にアプリ開発会社に見積もりを依頼することをおすすめします。

アプリ開発の費用を簡単に計算できるシュミレーションサービスを提供している会社もあるので、ぜひ相談してみましょう。

自社アプリの開発、外注する?それとも自社開発?

自社に最適な開発方法を検討するにあたり、外注した場合、自社開発した場合それぞれのメリット・デメリットを押さえておきましょう。

まず、自社アプリの開発を外注した場合です。

外注する一番のメリットは、専門家による開発精度の高さです。

アプリ開発会社には専門的な知識と経験が蓄積されています。発注側が開発する目的を整理・把握し、アプリに必要な機能をきちんと提示できれば、より希望に沿ったアプリを作成してもらえます。

なお、ストアへの登録申請手続きを代行してくれたり、セキュリティを強化してくれたりする会社もあります。リリース後の保守サービスも付いていれば、安心して使い続けられます。

外注するデメリットは、自社開発よりもコストが高いことです。

そのため、プロジェクトを進める際には、開発時とリリース後のコストの両方を予算に組み込んでおきましょう。一般的に、バージョンアップや改修・バグの修正はリリース後に発生します。運用サポートを受けられるかどうか、追加費用の有無も合わせて確認しておくことをおすすめします。

次に、自社アプリを自社開発する場合です。

自社開発のメリットは、必要な機能やデザインなど、自社のこだわりを突き詰められることでしょう。

開発コストを調整しやすいので、予算に合わせて思い通りのアプリを作りやすくなります。さらに、アプリを開発できる人材が社内にいれば、採用コストはかかりません。

そして、自社にアプリ開発のノウハウを蓄積しながら、リリース後には追加修正にスピーディーに対応できるようになります。

対して、自社開発のデメリットはアプリを開発できる人材確保に左右されることです。

アプリ開発には、エンジニアの他にも企画、デザイナー・プランナー・ディレクターなどの力が欠かせません。

特に、開発のために新たにエンジニアを採用した場合は、開発後の仕事を用意する必要があります。仮に開発途中に計画が頓挫してしまうと、採用したエンジニアの処遇に困ってしまいます。

また、開発後にエンジニアが退職した場合は、リリースまでに蓄積したノウハウや知識を活かせなくなる可能性もあります。万が一のケースも想定して、長期的な視野で開発人材を確保しましょう。

外注先の実績は要チェック!

ここまで、自社アプリの開発方法や開発にかかるコスト、開発方法ごとのメリット・デメリットを紹介しました。

自社開発よりもコストがかかるとされる外注ですが、採用コスト・人材確保・アプリ開発後の処遇・運用保守など一連の項目と照らし合わせると、場合によっては自社開発よりコストを抑えられることもあります。

さらに、サポートやセキュリティ、申請登録手続き代行など、専門家ならではのメリットを受けることができます。

ただし、もし自社アプリの開発を外注するならば、依頼する開発会社の実績を確認することをおすすめします。

開発会社には得意とする分野があります。期待通りの成果物を得るためにも、自社の業界・業種にマッチする開発会社を選ぶようにしましょう。

また、開発会社のエンジニアに参画してもらうのも一つの方法です。アプリが必要な現場を見ればイメージを掴みやすくなるので、より良い提案をしてくれることもあります。

候補が絞れてきたら複数の会社から見積もりをとり、適正な費用を把握しましょう。

なお、依頼側は事前に仕様をできるだけ詳細に決めておくことが大切です。イメージが正確に伝わらなければ、見当違いのアプリが出来上がってしまいます。時間と費用を有効に活かすために欠かさずチェックしましょう。

まとめ

今回は自社アプリを開発するにあたり、自社アプリのメリットや開発のポイントなどをご紹介しました。

自社アプリを最適な形でリリースし、長く運用し続けるには、目的を整理してアプリに盛り込む機能を見極めることが大切です。目的が明確になれば、どのような機能・サービスを搭載すべきかが見えてきます。さらに、必要な機能を洗い出せば費用を最小限に抑えることもできます。

アプリ開発会社に外注する際には、依頼側の意図をより正確に提示することも可能です。自社アプリの開発には、予想以上のコスト・リソースが求められます。アプリのメリットを最大限に得るためにも、自社のリソースを見極めながら最適な開発方法を検討してみてはいかがでしょうか。

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