【自社アプリの開発】何から始めれば良い？開発方法は？詳しく解説
近年は、スマホやタブレットなどのモバイル端末を操作するのが当たり前になりました。それにともない、ユーザーにとってスマートフォンは生活必需品となり、企業にとってはユーザーとの接点として機能し始めています。
マーケティングツールとして自社アプリが注目を集める現在、自社アプリを開発したいものの、何から始めるべきか分からない企業担当者の方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、自社アプリを初めて開発する企業に向けて、開発の始め方や開発方法、外注する際のポイントなどをご紹介します。
自社アプリとは？
自社アプリとは、iPhoneやAndroidなどにインストール可能な、自社で開発したアプリケーションのことです。
ある調査によると、スマホを操作する中でもアプリを利用する時間は多くを占めており、アプリの浸透が進めば進むほど、Webサイトを介したマーケティング手法が弱まってくると予想されています。
そこで、顧客獲得とリピーターの確保につながる情報発信ツールとして、自社アプリが注目されるようになりました。
ただし、自社アプリを開発するためには、エンジニアやデザイナー、取りまとめるディレクターが必要です。また、マーケティングに活用する場合には、それらを踏まえた戦略を構築することも欠かせません。何を目的に、どのような理由で自社アプリを開発するのかを明確にしておきましょう。
自社アプリを提供するメリットとは
自社アプリを開発し、適切な運用を行なえれば、より多くのユーザーに利用してもらうことができます。
具体的に、自社アプリを提供することで得られる4つのメリットをご紹介します。
すぐにアクセスできる
アプリをインストールすると、ホーム画面に設置されます。ユーザーはブックマークしたWebサイトを開くよりも簡単にアクセスできるようになります。
新しいコンテンツをアピールできる
アプリならばプッシュ通知を利用できます。ユーザーは通知を通して、定期的にアプリを立ち上げなくても新しい情報を得られるようになります。
プッシュ通知でユーザーとの接点を増やし、アプリの利用率を高めることができるのです。
リピート率のアップが期待できる
自社アプリとして、価値あるサービスや使い続けるメリットが提供できれば、アプリはユーザーの生活の一部として定着していきます。
これにより、自社アプリに触れてもらえる機会が継続的に創出でき、リピート率のアップが期待できます。
新たな収益モデルを構築できる
アプリにはアプリならではのマネタイズ方法があります。例えば、アプリ内課金やアプリ広告の収益などが挙げられます。また、サブスクリプション形式でサービスを提供すれば、継続的な収益を見込めるでしょう。
自社アプリの開発にデメリット・注意点はある？
メリットだけではなく、自社アプリを開発するデメリットや注意点も把握しておく必要があります。自社アプリの開発に伴い、想定されるデメリットや注意点には以下の点が挙げられます。
ダウンロードしてもらうハードルが高い
開発したアプリは、ユーザーにダウンロードしてもらうことでアプリとして成立します。実際にwebサイトの閲覧と比べた場合、アプリのダウンロードにはハードルがあります。市場に供給されるアプリの数に対し、ユーザーの需要が大幅に少ないことで競争が激化しているためです。つまり、アプリを通じてユーザーとの関係性を構築するには、このハードルを越えることは不可欠となります。
これには、自社アプリの「開発」ばかりに注力するだけでなく、開発前にターゲットとなるユーザーが明確に絞られていることが前提です。また、ユーザーがアプリのダウンロードにメリットを感じられるようなプロモーション戦略が重要といえます。
数百万単位の開発費用がかかる
後述の「開発費用の相場」の項でも触れますが、自社アプリの開発を行う場合、数百万単位の開発費用を伴います。開発会社に外注する場合は、標準的なアプリの相場で約796～1,991万円となります。規模の小さい企業にとっては自社アプリの開発費用を捻出するのが難しいことを理由に、開発を断念せざるを得ないケースがあるのです。
アプリに搭載する機能を絞ることで費用を抑えられますが、開発費用を抑えるためにユーザーの利便性を損ねてしまうような自社アプリを開発してしまっては、ユーザーにダウンロードしてもらえないでしょう。さらにマンパワーに余裕がない企業の場合、自社アプリの開発に人手を割くことで他の業務に支障をきたしたり、個々の従業員への負担が大きくなりすぎてしまったりすることも懸念されます。
自社アプリを開発する目的を整理しよう
開発した自社アプリのマーケティング効果の恩恵を最大限受けるためにも、開発前の計画は入念に行う必要があります。「アプリを通じて実現したいことは何か（目的）」「なぜ自社アプリを開発する必要があるのか（理由）」などを軸に自社アプリを開発する意義を明確にしておくことが重要です。
開発前に自社アプリの開発目的や理由という点の基盤ができていれば、開発過程において方向性がずれてしまったり、当初の予定と異なる自社アプリが完成してしまったりする事態も防げるでしょう。
では、どのような内容を目的や理由にすると良いのでしょうか。通常目的として使われやすい項目には「数値化しやすい」「売上などの数字に関係する」という共通点が挙げられます。もちろん、目的はアプリを使用するユーザーを対象としていることが前提です。
この2点に注目した場合、目的には以下のような例が考えられます。
社外（顧客・消費者）向けアプリの場合
・実店舗への来店者を増やしたい
・サービスリリースに伴い、初回購入や初回利用を促進したい
・リピート率を向上させたい
・ポイントカードやクーポンなどの店舗情報を一元管理してもらいたい
社内向けアプリの場合
・業務を効率化したい
このように目的を明確にしたうえで、具体的な部分を練っていき企画書へと落とし込む必要があります。企画書の作成方法については、こちらの記事と動画でも詳しくまとめていますので、ぜひご覧ください。
【動画解説】アプリ開発の企画書の作り方・ポイント12選を紹介！
必要な機能を見極めよう
自社アプリの開発目的が明確になったら、アプリに搭載する機能を見極めます。アプリの機能の対象は企業（店舗）側とユーザー（消費者）側に分かれるのが特徴です。アプリに搭載する機能には、以下のようなものが挙げられます。
企業（店舗）側を対象とした機能
顧客管理機能（CRM機能）
来店促進機能（プッシュ通知、ニュース配信、クーポン配信）
ユーザー（消費者）側を対象とした機能
ポイントカードや来店スタンプ機能
キャッシュレス決済機能
搭載する機能によって開発費用が大きく変動するため、費用とアプリの有用性のバランスを慎重に確かめることが大切です。どのようなアプリを好むかは個人の価値観にも左右されますが、開発側としてはユーザーファーストの視点は常に優先して持つ必要があるでしょう。
また、アプリに搭載する機能やデザインは、明確な優先順位をつけたうえで開発を進める必要があります。このとき必要となる「レッドルート」という考え方について、以下の記事でご紹介しています。
自社アプリの開発方法とは？
自社アプリを開発する方法は2つあります。それぞれ「スクラッチ開発」と「ツールを利用した開発」です。
まずはスクラッチ開発から解説します。
スクラッチ開発
スクラッチ開発は、ゼロの状態からアプリを作っていくため、自社に合った設計が実現できるのが特徴です。社内・組織内で開発する自社開発と、専門の開発業者に外注する2通りの方法があります。スクラッチ開発の主なメリット・デメリットは以下の通りです。
| メリット | ・費用とスキルがあれば開発の自由度が高い ・不要な機能を搭載することなく有用な機能のみをアプリに搭載できる ・開発後の需要に合わせて開発後も機能や拡張しやすい |
| デメリット | ・オーダーメイドのため、通常半年から数年単位の開発期間を要する ・数千万円以上の開発費用を要するケースもある |
ツールを利用した開発
ツールを利用した場合、スクラッチ開発に比べて開発費用を抑えやすい特徴があります。ツールを利用したアプリ開発の主なメリット・デメリットは以下の通りです。
| メリット | ・内容によっては専門的な開発知識や経験がなくても開発できる ・作業工程の負担を大幅に軽減できるため、効率的に開発できる ・未経験者でも開発できるため、高スキル人材の確保や費用の手間を抑えられる ・開発後の機能追加や修正などを柔軟に行いやすい |
| デメリット | ・選ぶ開発ツールによって搭載できる機能やサービスが限られる ・ツールの提供元のサービス終了に伴いアプリの更新、維持が不可能になる |
開発ツールの選び方
では、実際どのように開発ツールを選ぶと良いのでしょうか。ツール選びのポイントとしては大きく4つ挙げられます。
・開発ツールの利便性
ツールは直感で操作できて利便性が高いものほど活用しやすいでしょう。
・自社との相性
開発ツールは作成できる機能やサービスが限られています。開発したいアプリの搭載可否、マーケティングに役立つ分析機能も実装できるかどうかは優先して確認しましょう。
分析機能を利用することで、ユーザーが閲覧したページ、商品の履歴などのユーザーの行動パターンが調べられます。ユーザーに頻繁に使われる機能が分かれば、有料サービスへの導線を検討しやすくなります。分析機能がある場合も、どのようなデータをどれだけ収集できるかも確認しておきましょう。
・サポート体制の充実度
アプリの開発中は、不明点を調べながら開発を進める場面があります。ツールの利用マニュアルがあることはもちろん、アプリ開発時のサポートが万全か、サポートを受ける費用が別途発生するかどうかは、最低限確認しておきましょう。海外製のツールの場合は、ヘルプページの説明を翻訳する手間がかかります。
・サービスに見合った料金プランか
アプリ開発のツールによって料金はさまざまですが、利用プランが安いことばかりでツールを選んでしまうのはおすすめしません。安いプランの場合、途中でサポートが必要になった時は別途費用の発生や、同じツールでも機能が限られてしまうケースがあるからです。利用できる機能と料金は慎重に見極めることが大切です。
開発費用の相場は？
実際に、自社アプリの開発にどの位のコストがかかるか気になる方もいることでしょう。
先ほど開発方式の特徴に触れましたが、サービスリリースまでのスケジュール・アプリのジャンル・搭載したい機能によっても費用は大きく異なります。また、サービスの根幹を担うアプリであれば、ある程度開発費をかけてもしっかりしたものを作る必要があるでしょう。そのため、アプリ開発費に上限は設定できないのです。
ここでは一般的な例として、開発会社に外注した場合の相場をご紹介します。
「アプリ開発会社年鑑2015」によると、各社でアプリの開発にかかった最低価格の平均は124万円、最高価格の平均は2,331万円とされています。
全体の中で最も高い開発費は「3億円もしくは上限なし」とされているので、自社アプリを開発する目的を整理すること、および必要な機能を見極めることの重要さが分かります。
なお、アプリのジャンルによっても開発相場は異なります。
例えば、ショッピングカートを用いる通販系アプリは、一般的に10万～300万円程度の開発費と言われています。基本的なショッピング機能を備えたシンプルなアプリでは約10万円前後、デザインや機能を充実させれば300万円程度かかるとイメージしておくといいでしょう。
通話・メッセージ系アプリの場合は、一般的に100万～500万円程度かかるとされます。掲示板のような仕組みを実装したものからデザイン・互換性を追求したものまで、盛り込む内容によって費用が変わります。
ゲーム系アプリになると、一般的に300万～1,000万円が必要とされます。ゲームアプリはキャラクターの動きやデザイン性など、細かい作り込みが必要なケースも多いため、その分費用もかさみます。
アプリ開発には上限がない分、ゲーム系アプリを開発する際は、必要な機能を洗い出した上で開発しましょう。細かな部分はユーザーの声を聞きながら、追加開発を行うのも一つの方法です。
このように、自社アプリの開発にかかるコストは、アプリのジャンルや必要な機能により異なります。詳細な価格を知るなら、実際にアプリ開発会社に見積もりを依頼することをおすすめします。
アプリ開発の費用を簡単に計算できるシュミレーションサービスを提供している会社もあるので、ぜひ相談してみましょう。
自社アプリの開発、外注する？それとも自社開発？
自社に最適な開発方法を検討するにあたり、外注した場合、自社開発した場合それぞれのメリット・デメリットを押さえておきましょう。
まず、自社アプリの開発を外注した場合です。
外注する一番のメリットは、専門家による開発精度の高さです。
アプリ開発会社には専門的な知識と経験が蓄積されています。発注側が開発する目的を整理・把握し、アプリに必要な機能をきちんと提示できれば、より希望に沿ったアプリを作成してもらえます。
なお、ストアへの登録申請手続きを代行してくれたり、セキュリティを強化してくれたりする会社もあります。リリース後の保守サービスも付いていれば、安心して使い続けられます。
外注するデメリットは、自社開発よりもコストが高いことです。
そのため、プロジェクトを進める際には、開発時とリリース後のコストの両方を予算に組み込んでおきましょう。一般的に、バージョンアップや改修・バグの修正はリリース後に発生します。運用サポートを受けられるかどうか、追加費用の有無も合わせて確認しておくことをおすすめします。
次に、自社アプリを自社開発する場合です。
自社開発のメリットは、必要な機能やデザインなど、自社のこだわりを突き詰められることでしょう。
開発コストを調整しやすいので、予算に合わせて思い通りのアプリを作りやすくなります。さらに、アプリを開発できる人材が社内にいれば、採用コストはかかりません。
そして、自社にアプリ開発のノウハウを蓄積しながら、リリース後には追加修正にスピーディーに対応できるようになります。
対して、自社開発のデメリットはアプリを開発できる人材確保に左右されることです。
アプリ開発には、エンジニアの他にも企画、デザイナー・プランナー・ディレクターなどの力が欠かせません。
特に、開発のために新たにエンジニアを採用した場合は、開発後の仕事を用意する必要があります。仮に開発途中に計画が頓挫してしまうと、採用したエンジニアの処遇に困ってしまいます。
また、開発後にエンジニアが退職した場合は、リリースまでに蓄積したノウハウや知識を活かせなくなる可能性もあります。万が一のケースも想定して、長期的な視野で開発人材を確保しましょう。
外注先の実績は要チェック！
ここまで、自社アプリの開発方法や開発にかかるコスト、開発方法ごとのメリット・デメリットを紹介しました。
自社開発よりもコストがかかるとされる外注ですが、採用コスト・人材確保・アプリ開発後の処遇・運用保守など一連の項目と照らし合わせると、場合によっては自社開発よりコストを抑えられることもあります。
さらに、サポートやセキュリティ、申請登録手続き代行など、専門家ならではのメリットを受けることができます。
ただし、もし自社アプリの開発を外注するならば、依頼する開発会社の実績を確認することをおすすめします。
開発会社には得意とする分野があります。期待通りの成果物を得るためにも、自社の業界・業種にマッチする開発会社を選ぶようにしましょう。
また、開発会社のエンジニアに参画してもらうのも一つの方法です。アプリが必要な現場を見ればイメージを掴みやすくなるので、より良い提案をしてくれることもあります。
候補が絞れてきたら複数の会社から見積もりをとり、適正な費用を把握しましょう。
なお、依頼側は事前に仕様をできるだけ詳細に決めておくことが大切です。イメージが正確に伝わらなければ、見当違いのアプリが出来上がってしまいます。時間と費用を有効に活かすために欠かさずチェックしましょう。
まとめ
今回は自社アプリを開発するにあたり、自社アプリのメリットや開発のポイントなどをご紹介しました。
自社アプリを最適な形でリリースし、長く運用し続けるには、目的を整理してアプリに盛り込む機能を見極めることが大切です。目的が明確になれば、どのような機能・サービスを搭載すべきかが見えてきます。さらに、必要な機能を洗い出せば費用を最小限に抑えることもできます。
アプリ開発会社に外注する際には、依頼側の意図をより正確に提示することも可能です。自社アプリの開発には、予想以上のコスト・リソースが求められます。アプリのメリットを最大限に得るためにも、自社のリソースを見極めながら最適な開発方法を検討してみてはいかがでしょうか。
今回ご紹介した情報のほかに、自社アプリ開発を進めるうえで重要な知識をこちらの記事にまとめました。アプリ開発の流れや外注のポイントなどもご紹介していますので、ぜひチェックしてみたください。