Webサービスを立ち上げるメリットとは？マネタイズの方法や立ち上げの流れを解説

2025年2月6日

Webサービスとは、インターネットを通じて機能やコンテンツを提供するサービスの総称です。現在では企業のDXやビジネス展開に欠かせないものとなっています。Webサービスには、情報提供型、Eコマース型、SaaS型など様々な種類がありますが、Webサービスを立ち上げるメリットは次の４つです。

• 低予算で始められる
• 多様なデバイスにサービスを提供できる
• プログラミングの知識が無くてもOK
• 在庫を抱えるリスクがない

本記事では、アプリ開発会社「株式会社ペンタゴン」でエンジニアである筆者が、Webサービス立ち上げのメリット、マネタイズ方法やWebサービス立ち上げのステップについて、詳しく解説します。Webサービスの開発を検討中の方は、ぜひ株式会社ペンタゴンまでご相談ください。

Webサービスの立ち上げなら株式会社ペンタゴンまでご相談ください

株式会社ペンタゴンでは、クラシック音楽コンサートのプラットフォーム「MeetMusic」の開発実績があります。このWebサービスでは、クラシックコンサートの検索、詳細閲覧、レビュー投稿が可能です。初期コストの削減とSEO対策の観点から、PWA（Progressive Web App）での開発を採用しました。

◆「MeetMusic」のデザイン

◆開発期間

画面設計：2ヶ月 / デザイン：1.5ヶ月 / 開発：4ヶ月

◆制作体制

プロダクトマネージャー1名 /  デザイナー3名 / エンジニア5名

お客様のニーズや予算に合わせた最適なWebサービス開発をご提案いたします。新規事業でのWebサービス立ち上げをお考えの方は、ぜひ株式会社ペンタゴンまでご相談ください。

新規事業で「Webサービス」を立ち上げる4つのメリット

新規事業でWebサービスを立ち上げるメリットは下記の通りです。

• 低予算で始められる
• 多様なデバイスにサービスを提供できる
• プログラミングの知識が無くてもOK
• 在庫を抱えるリスクがない

詳しく解説していきます。

メリット①低予算で始められる

Webサービスは、実店舗やスマホアプリと比較して初期投資を抑えられる点が大きな強みです。店舗の賃貸料や内装工事、設備投資などの高額な初期費用が不要で、サーバー代やドメイン料などの必要最低限の費用で始められます。

特にスマホアプリの場合、iOS/Android両方のネイティブアプリ開発が必要で、開発費用は1,000万円以上かかることも珍しくありません。一方、Webサービスは1つのコードベースで全プラットフォームに対応でき、開発費用を500万円程度に抑えることが可能です。PWA（Progressive Web App）の採用により、アプリに近い使い勝手を実現しながら、開発コストを大幅に削減できます。

また運用面でも、スマホアプリの場合はApp StoreやGoogle Playの審査対応や、OS更新への対応が必要ですが、Webサービスではそうした手間やコストを削減できます。

ニーズの検証も低コストで行えます。最小限の機能で始めてユーザーの反応を見ながら、需要が確認できた機能から段階的に開発を進められます。このアプローチにより、過剰な初期投資を避けつつ、市場ニーズに合ったサービス開発が可能です。

メリット②多様なデバイスにサービスを提供できる

Webサービスの最大の特徴は、ブラウザさえあれば、デバイスを問わずにサービスを提供できる点です。PC、スマートフォン、タブレットなど、様々な画面サイズに対応したレスポンシブデザインを採用することで、ユーザーは好みのデバイスからアクセスできます。

ネイティブアプリと比較すると、インストールの手間がなく、URLを共有するだけで即座にサービスを利用開始できる利点もあります。App StoreやGoogle Playの審査も不要なため、新機能のリリースやバグ修正も迅速に行えます。

メリット③プログラミングの知識が無くてもOK

起業が目的であれば、必ずしもプログラミングの知識は必要ありません。プログラミング言語を必要とせずとも、ノーコードのようにWebサイトやアプリを開発できる手法が生み出されています。

既存のテンプレートを利用し、画像や文字を変更すれば、簡単に自社の仕様に変更することが可能です。制作にかかる時間を短縮することで、費用や時間の削減にも繋がります。

またWebサービスの開発にあたって、マーケティング調査や運営にかかる費用の管理など、開発以外にかかる業務も多く発生します。外注や社内のエンジニアに開発を担ってもらい、自らは経営に特化するほうが効率的です。

メリット④在庫を抱えるリスクがない

Webサービスでは無形の商材を扱うため、在庫を抱えるリスクが少ないです。

有形の商材であれば倉庫の保管費用やオフィスの家賃が固定費として計上されますが、無形の商材であれば費用はかかりません。設備投資を行う必要もないので、初期費用を抑えることができます。

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Webアプリやモバイルアプリとの違い

Webアプリとモバイルアプリは何が違うのか？

ビジネスでアプリ開発を検討する際、「Webアプリとモバイルアプリ、どちらが最適か？」という疑問を持つ方は多いでしょう。それぞれの特性を理解し、ターゲットや目的に応じた選択をすることが重要です。ここでは、Webアプリとモバイルアプリの違いを整理し、プロの視点から最適な選び方を解説します。

◆Webアプリとモバイルアプリの違い

Webアプリが適しているケース

Webアプリは、以下のような場面で適しています。

✔ コストを抑えながら広範囲のユーザーに提供したい
Webアプリは、1つのコードでPC・スマホ・タブレットのどこでも動作可能。特に、BtoBサービスや社内システムでは、Webアプリの方が管理しやすいです。

✔ 頻繁にアップデートが必要なサービス
Webアプリは、サーバー側で即座にアップデートが可能。ユーザーが手動で更新する必要がないため、最新の状態を維持しやすいです。

✔ 検索流入を活かした集客を重視する場合
SEO対策を施すことで、Google検索からの流入を狙いやすく、特にブログ・ECサイト・SaaSなどに適しています。

モバイルアプリが適しているケース

モバイルアプリは、以下のような場面で適しています。

✔ ネイティブ機能を最大限活用したい
カメラ・GPS・プッシュ通知・Bluetooth・生体認証など、デバイスの機能をフルに活用できるのがモバイルアプリの強み。例えば、フィットネスアプリやモバイル決済アプリでは、モバイルアプリが必須です。

✔ パフォーマンスを重視するサービス
ゲームアプリや動画編集アプリなど、処理速度が重要な場合はモバイルアプリが有利。ネイティブアプリなら、高速かつスムーズな動作が可能です。

✔ ユーザーエンゲージメントを高めたい
プッシュ通知を活用し、リピーターを増やしたい場合はモバイルアプリが有効。ECアプリなどで顧客ロイヤルティを高める施策も可能です。

ビジネスモデル・ターゲット・予算に応じて適切な選択をすることが重要だと考えます。

• 「まずは市場調査を兼ねてリリースしたい」→ Webアプリ
  → 開発コストを抑え、素早くリリース可能。Webマーケティングとの相性も良い。
• 「継続的にユーザーを囲い込みたい」→ モバイルアプリ
  → プッシュ通知やネイティブ機能を活かし、リピーターを増やせる。
• 「両方のメリットを活かしたい」→ PWA（Progressive Web App）も選択肢
  → Webアプリの手軽さとモバイルアプリの機能性を兼ね備えた新技術。

開発目的や予算に応じて最適な選択をしましょう。

Webサービスをマネタイズする5つの方法

Webサービスをマネタイズする具体的な方法は下記の通りです。

• ①広告収入
• ②有料サブスクリプション
• ③アプリ内課金
• ④マーケットプレイス
• ⑤フリーミアム

①広告収入

広告収入とは、自社が運営するWebサービスにユーザーを集客し、広告を掲載したり、掲載した広告がアクションされることで報酬を得る仕組みのことです。

具体的な広告収入のモデルは下記の通りです。

• 純広告（バナー広告、テキスト広告）
• 動画広告（Youtube、Instagram）
• アフィリエイト広告（ASP）
• アドネットワーク（Google AdSense）

かつてはバナー広告のように広告枠を販売する形式が中心でしたが、コンテンツに馴染ませる「ネイティブ広告」での広告配信が主流となっています。

②有料サブスクリプション

サブスクリプションは、商品やサービスを所有・購入するのではなく、一定期間利用できる権利に対して料金を支払うことを指します。

具体的な種類は下記の通りです。

• 自動更新サブスクリプション
  課金の期間中はサービスを継続的に利用できる

（例）Netflix,Spotify

• 非自動更新サブスクリプション
  課金することで期間限定のサービスやコンテンツを利用できる

（例）ストリーミング配信のスポーツのシーズンパス

サブスクリプションを提供する企業側のメリット・デメリットは下記の通りです。

有料サブスクリプションは各分野で成功の可能性を秘めていますが、デメリットや課題も抱えていると抑えておきましょう。

③アプリ内課金

アプリ内課金とは、アプリの一部の要素（機能）を有料で提供し、ユーザーからの課金を促すことです。アプリ内課金の種類は下記の通りです。

• 消耗型

アプリ内で消費するアイテムなどを購入する
（例）ゲームアプリでガチャを引くためのゲーム内通貨

• 非消耗型

一度購入すれば、アイテムやサービスを永続的に利用できる

（例）写真編集アプリで写真加工のための新機能のロックを解除

アプリ内課金はApp StoreやGoogle Playなどのプラットフォームの仕組みを利用して課金を行うため、事業者にとっては導入のハードルが低いのがメリットです。

一方でプラットフォームを提供する企業に対して売上の30%を手数料として支払う必要があり、非常に高額であることがデメリットです。

アプリ内課金はゲームで成功しているイメージがありますが、それ以外の分野でも成立するマネタイズの方法といえます。

④マーケットプレイス

マーケットプレイスとは、売り手と買い手が自由に参加できるインターネット上の取引市場（電子商取引＝EC）のことです。

マーケットプレイスのECサイトは、下記のような種類があります。

マーケットプレイスでは、定期的な収入を得ることができたり、専門的な知識が乏しい出品者でも導入できるメリットがあります。一方で差別化やブランディングが難しく、運営会社が出品や決済に負う責任の割合が大きくなるというデメリットもあります。

⑤フリーミアム

フリーミアムとは、基本となるサービスや製品を無料で提供し、より便利に使うための機能や上位プランに課金を必要とするビジネスモデルのことです。

フリーミアムはサブスクリプションと違い、基本のサービスは誰でも無料で使用できます。追加機能を使いたいユーザーのみが料金を支払う仕組みです。

フリーミアムの具体的な収益モデルは下記の通りです。

フリーミアムは基本機能が無料のため、導入ハードルが低くユーザーを獲得しやすいというメリットがあります。一方で課金の見通しが立たないと、開発費用や運営コストを回収できないリスクもあります。

Webサービスの立ち上げ方

Webサービスを立ち上げるのに、内製するか外注するかは悩みどころではないでしょうか。

内製と外注でそれぞれのWebサービスの立ち上げ方について解説していきます。

内製

Webサービスの内製の立ち上げの具体的な手順は下記の通りです。

1. 企画：仕様書の作成やWebサービスの開発に必要な情報をまとめる
2. 設計：画面デザイン・機能・ボタンなどWebサービスの設計を行う
3. 開発：設計をもとにWebサービスを開発　不具合が起きたら再度設計
4. テスト：アプリの動作に不具合がないか確認　不具合があれば修正
5. リリース：不具合を修正後にリリースする

Webサービスを内製する場合は、自社にWebサービス開発や立ち上げに関する知見を有している社員がいることが大前提です。エンジニアが不足しているのであれば、採用を行う必要がありますが、当然ながら採用コストが発生します。

またWebサービスを内製で開発するのが初めてなら、一部を外注することが有効な手段となります。内製を検討しているWebサービスの全体を把握し、内製が可能な工程や業務を絞り込み、見極めるようにしましょう。

外注

Webサービスの内製の立ち上げの具体的な手順は下記の通りです。

1. 要件定義：外注先とWebサービスに関する要件について認識を共有する
2. 提案・見積もり：提案書による「開発方針」「工程表」「価格」を踏まえて発注
3. 設計：要件定義と提案書をもとに、Webサービスの設計を行う
4. 開発：設計書をもとに、外注先が実際にWebサービスの開発に入る
5. テスト：開発が完了し、Webサービスのテストを行う
6. 納品：テストが完了したら、研修完了の報告を行う

Webサービスを外注するのであれば、外注先に求めることを明確にするなど、外注を成功させるポイントを抑えることが大切です。

Webサービス開発の外注を成功させるポイントとは？注意点を徹底調査

Webサービスの立ち上げに必要な７つのステップ

Webサービスの立ち上げの流れの中でも、特に重要な工程について解説していきます。

ステップ①事業計画の作成

Webサービスを立ち上げるとなれば、企画段階の時点で事業計画を作成するべきです。

具体的にWebサービスを企画する前に考えるべきポイントをまとめています。

• 何故そのWebサービスを作るのか
• ターゲットとなるユーザーの心理を理解できているか
• ユーザーに価値をもたらすものになっているか
• 最低限実装するべき機能は何か
• どのような収益モデルでマネタイズをするのか

上記の段階から外注先に丸投げしてしまう方法もありますが、企業の担当者が企画段階から構想をしっかりと練っていれば、より質の高いWebサービスの開発が可能になります。

ステップ②資金調達

Webサービスの立ち上げには適切な資金調達が不可欠です。主な資金調達方法は以下の4つです。

◆４つの資金調達方法

資金調達に向けては、具体的な事業計画や収支シミュレーションの作成が必須です。株式会社ペンタゴンでは、資金調達に必要な事業計画策定のサポートも行っています。（資金調達の専門家をご紹介します。）

ステップ③人材の確保

Webサービスの開発にあたっては、人材確保が必要です。人材確保の方法は、下記の通りです。

• 新規で人材を採用：転職市場の動向をチェックし、求人サイトや自社HPから募集を行う。エンジニアの場合はSNSやリファラル採用（社員紹介）も有効。
• 外部人材の活用：派遣やフリーランス、アウトソーシングを活用
• 社内の人材育成：教育体制を強化することで既存のIT人材のスキルを強化する
• オフショア開発：海外の企業に開発を委託する

自社のWebサービス開発に必要なIT人材のスキルを定義することで、どのような人材確保の方法が適切なのか考えてみましょう。

ステップ④Webサービスの開発

開発方法や費用は下記の通りです。

• パッケージ開発

パッケージ開発とは、既存のプログラムを利用して、必要な機能やデザインをカスタマイズする方法です。Webサービスを簡単に構築できる一方で、独自の機能を追加するのが難しいという欠点があります。費用の目安は100~400万円です。

• スクラッチ開発

スクラッチ開発とは、ゼロからサイトを開発する方法です。必要な機能やデザインを全て自社で開発するため、独自性が高い特徴があります。しかし、開発期間が長く、コストも高くなりやすい可能性があります。費用の目安は1000万円です。

• パッケージ＋スクラッチ開発

パッケージ＋スクラッチ開発とは、パッケージ開発で作成したベースとなるシステムに、自社の独自の機能やデザインを追加する方法です。双方の利点を兼ね備えているので、比較的短い期間で、独自性のあるWebサービスを構築することができます。

どの方法を採用するかは、企業や開発者の目的や予算、スケジュールなどによって異なります。

ステップ⑤テストローンチ

設計から開発が完了すれば、Webサービスのテストローンチを行う目的は下記の通りです。

• クライアント（発注者）の求める要件を満たしているか
• 致命的な不具合が生じないか
• セキュリティに問題はないか

リリースしてからバグや不具合が発生するのを防ぐためにも、テストローンチの工程は重要となります。

ステップ⑥マーケティング

Webサービスの認知度向上とユーザー獲得のため、以下の施策を実施します：

• SEO対策：検索エンジンからの自然流入を増やすため、キーワード選定とコンテンツ最適化を行います
• SNSマーケティング：Twitter、Instagramなどで情報発信し、サービスの認知度を向上させます
• リスティング広告：検索意図の高いユーザーにアプローチし、効率的な集客を実現します
• コンテンツマーケティング：ブログやメールマガジンで価値ある情報を発信し、ユーザーとの関係構築を図ります

ステップ⑦運営と改善

継続的なサービス改善のため、以下のPDCAサイクルを回します：

• アクセス解析：Google Analyticsなどでユーザー行動を分析し、改善点を特定します
• ユーザーフィードバック：アンケートやカスタマーサポートからの声を収集・分析します
• A/Bテスト：UIやコンテンツの改善効果を定量的に測定します
• 競合分析：市場動向や競合サービスの機能を定期的に調査し、差別化要因を強化します

これらの分析結果をもとに、機能改善や新機能の追加を計画的に実施します。

Webサービス立ち上げにかかる費用

Webサービスの立ち上げにおける費用は、下記の種類が挙げられます。

• PCやソフトウェアの使用料金
• ドメイン料金
• サーバー料金（保守・運用含む）
• 人件費や求人費用
• 外注費
• 広告費
• 雑費（書籍代など）

費用の大半はエンジニアの人件費によって占められます。立ち上げにかかる費用は、機能を最小限に絞り込むことで、100〜300万円程度に抑えることも可能です。

Webサービスの開発費用はどのくらいかかる？費用の相場やコストの抑え方を紹介

資金調達

Webサービスの開発にあたって、資金調達をするための方法は下記の通りです。

• 補助金を活用する

補助金は「国や自治体が募集を行い、審査を通過した事業者に対し、資金の一部を給付する」という仕組みです。注意点としては、事業を行った後にお金が戻ってくるという点です。一定の自己資金を確保しており、負担を軽くしたいという状況であれば、有効な手段となります。

アプリ開発に活用できる補助金・助成金まとめ

• 金融機関からお金を借りる（デットファイナンス）

民間の金融機関や日本政策金融公庫と呼ばれる政府系の金融期間から受ける方法です。事業の将来性や返済の目処が立つのか、厳しく審査される点に注意しましょう。

• 出資を受ける（エクイティファイナンス）

外部の企業やファンドから出資を受ける方法も存在します。どちらも株式を渡すかわりに資金援助を受けるという流れです。事業が失敗してもお金を返す必要はありませんが、自由に経営ができなくなるデメリットもあります。

• クラウドファンディングを受ける

クラウドファンディングとは「インターネットを介して不特定多数の人々から少額ずつ資金を調達する」ことです。他の資金調達の方法と比べると、より手軽で拡散性が高いのが魅力です。ただし実施方式によっては、目標達成金額を達成しないと資金調達できないリスクもあります。

資金調達を受けるには具体的な事業プランが無ければ、実現可能性は低くなってしまいます。Webサービスの企画書を作成するなど、事前に対策を練っておきましょう。

おすすめの「Webサービス」を紹介

新規事業の検討候補として、おすすめのWebサービスを紹介していきます。

CtoCマッチング

CtoCマッチングとは、消費者と消費者という個人間取引のマッチングサイトです。利用者側のハードルが低く、多くの人に利用してもらいやすいメリットがあります。

CtoCマッチングで作れるWebサービスは幅が広く、多くのジャンルで展開が可能です。特に需要が高いジャンルを解説していきます。

• 物と人

個人同士が物を売買するプラットフォームが中心です。代表例はメルカリやAmazonのマーケットプレイスが挙げられます。またレンタルサービスもあり、Airbnbでは個人が自分の空き部屋を貸し出し、旅行者はその部屋を利用して宿泊することができます。

• 人とマッチング

個人同士がサービスを提供・受け取るプラットフォームが中心です。代表例はクラウドワークスなどのフリーランスプラットフォームや、Tinderなどの恋愛マッチングアプリが挙げられます。クラウドワークスでは、Webエンジニアのようなフリーランスが自分のスキルを提供し、個人や企業からの仕事を受けることができます。

• スキルシェア

個人同士がスキルや知識を共有するプラットフォームが中心です。代表例としてUdemyが挙げられます。Udemyは、インストラクターが専門分野に関するコースを提供し、受講者が視聴するオンライン学習プラットフォームです。

動画配信

動画配信システムとは、特定の企業・人だけが動画を視聴できるようなシステムを指します。動画配信システムの活用方法は下記の通りです。

• ノウハウの継承や社員の育成・情報共有
• 社外（顧客）への動画コンテンツ提供
• 音楽イベントなどの配信プラットフォームとして活用
• 塾や予備校の映像配信

動画配信システムの構築・開発方法はパッケージ開発とスクラッチ開発とクラウド構築が挙げられます。パッケージ開発の費用は80~100万円、スクラッチ開発の費用は150万円以上となります。

クラウド構築では、特殊な機能を必要とせずデザイン面のこだわりが少ないなら、おすすめの方法です。「法人向けクラウド動画配信システム」が数多くリリースされており、安価に事業展開することが可能となります。費用は10万円~とリーズナブルです。

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まとめ

Webサービスでの起業は、創業融資や補助金を活用することでリスク低く始めることが可能です。また、既存事業に関連するWebサービスを提供することで、既存事業にシナジーを持たせて、相乗効果を生み出すこともできます。

Webサービス開発の外注を成功させるポイント でも解説していますが、Webサービスを始める場合、「Webサービスが誰にどんな価値を提供するのか」を徹底的に考えるのがポイントです。そのコンセプトから逆算して、機能に落とし込むことで、ユーザーにとって魅力的なサービスを作り上げることができます。

もし「自社のWebサービスを作りたいけど、実際にWebサービスの開発費用は、どれくらいになるのか？」「Webサービス開発の外注を検討していて、一度相談したい」などお考えでしたら、アプリ開発会社の「株式会社ペンタゴン」にぜひご相談ください。私たちが貴社のアプリ開発をサポートし、成功へと導きます。

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