レンタルアプリの開発方法とは?必要な機能・費用・期間など解説

近年、フリマアプリやオークションアプリなど、個人間の売買を便利にするアプリが多数登場し人気を集めています。一方、売買ではなく、「レンタルアプリ」と呼ばれる物品を貸し借りできるサービスも流行しているようです。

今回は、そんなレンタルアプリの概要と開発にまつわる情報をご紹介します。

レンタルアプリとは?

レンタルアプリとは、企業対人や人対人で物品を貸し借りする場を提供するアプリで、さまざまな小物やアイテムを借りることができます。例えば、メンズものの時計やレディースのワンピース、カメラやアウトドアグッズなど取り扱っている商品は多岐にわたります。

フリーマーケットアプリと同じく、個人間でのやりとりがメインとなるため、基本的には消費税もかかりません。

おもなレンタルアプリ・レンタルサービスの特徴は?

レンタルアプリの特徴についてチェックしていきましょう。

代表的なレンタルアプリには「クオッタ」「アリススタイル」などがあり、いずれも登録したユーザー同士が自由にものを貸し借りできる、自由度の高いプラットフォームになっています。また、貸す側の秘匿性が守られている点もレンタルアプリの大きな特徴です。

レンタルアプリ元が運送会社と提携することで、物品を送付する際に住所や氏名など個人情報のやりとりが不要、つまり匿名で貸し出すことができます。このような仕組みによって、貸す側もプライバシーを侵害されることなく、安心して物を貸し出すことができるのです。

ちなみに、個人同士で貸し借りを行う以外にも、BtoCのレンタルアプリ、つまり企業が個人に物品を貸すという形式のアプリも存在します。

レンタルサービスのスマホアプリを開発すべき理由

今や若い世代だけでなく、子供からお年寄りの方まで、幅広い世代がスマートフォンを利用しています。そうした中、普段の生活の中で接触することの多いスマホアプリをビジネスに活用することは、非常に重要だと言えるでしょう。

実際、マーケティング調査会社ニールセンの報告によると、スマートフォン一台につき平均30個のアプリが利用されていて、利用時間の85%をアプリ利用が占めているそうです。こうした結果から、今の時代において、アプリを活用しない手はないと言えるでしょう。

また、アプリは顧客満足度を向上させたり、信頼関係を育んだりするのに向くチャネルだとされています。少子高齢化が進む国内市場では、既存顧客のLTV最大化が重要視されていますが、そうした中でもアプリ開発は事業に寄与してくれるはずです。

中でもレンタルアプリのようなシェアリングエコノミーの市場規模は年々増加しており、2025年には3350億ドルに上ると推計されています。こうした背景もあり、レンタルアプリサービスの将来性は明るいと言えるでしょう。

レンタルアプリにはどのような機能が必要?

レンタルアプリを実際に開発するうえで欠かすことのできない機能がいくつかあります。

ここではレンタルアプリに必要な機能をご紹介します。

貸す側・借りる側に必要な機能

貸す側・借りる側が存在する性質上、それぞれ必要になる機能は異なりますが、共通して必要な機能も存在します。

会員登録機能や、支払情報の登録、プロフィールの設定機能、そして物品検索機能などがそれに該当します。また、物品の貸し借りを行うわけですから、身分証明に関する機能や、チャットによって個人間でやり取りを行う機能、そして各種通知機能も必要となります。

そのほか、運営側のサポートに連絡するための問い合わせ機能も必要です。

借りる側に必要な機能

借りる側が主に使う機能として、求める物品を見つけるための検索機能やカテゴリ別に閲覧できるような仕組みが必要となります。

その他に、決済方法も忘れてはならない機能です。クレジットカード決済やコンビニ支払い、課金によるアプリ内通貨を利用するのかなど、ある程度選択肢を用意しておくとユーザーも利用しやすいでしょう。

また、出品者や商品をブックマークするためのお気に入り機能・欲しい商品とユーザーをマッチングさせる機能などを搭載しておくと、より良いサービスになるでしょう。

貸す側(出品者)に必要な機能

貸す側には、まずなんと言っても出品を行うための機能が必要です。商品登録や写真撮影、そして写真の簡単な編集なども行えるとより便利でしょう。

また、自分の物品をレンタルする性質上、借りる側の身元がはっきりしているかどうかという点や、他のユーザーからの評価に関する情報は気になるところです。それらの情報が手軽に確認できる機能があるとよいでしょう。

その他にも貸す側が最初に配送を行う際、住所などを特定できないように強固なセキュリティ機能を付けておくことも欠かせません。不正流出など個人情報に関するトラブルが一度起きてしまうと、アプリの信用度はもちろん、運営元である自社の信頼低下も招いてしまいます。

レンタルアプリは外注すべき?自社開発すべき?

さて、ここまでレンタルアプリの開発方法について紹介してきましたが、ここからはレンタルアプリの開発方法について解説します。アプリ開発は「自社開発」「外注開発」の2つに分かれますが、それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで開発を進めることが大切です。では、まず開発方法による違いを理解してみましょう。

一つめは自社開発についてです。自社開発では、自社の力でアプリを一から開発することになり、外注に比べると費用を安く抑えられるメリットがあります。また、自社内で開発進めるので、スケジュールの調整や仕様変更に柔軟に対応できる点も特徴です。その他にも、アプリ開発のノウハウを活かしたり、アプリ内データを活用したりして、新たな知見を発掘することもできるでしょう。

一方で、開発人材を社内に頼るため、開発チームの人材確保が難しかったり、開発チームの力量によってアプリの完成度がある程度決まってしまったりする欠点もあります。自社開発では開発人材を多く割けなかったり、開発工数を取れなかったりして、開発が思うように進まないことも多いです。

他業務とのバランスを取るという観点でも、基本的には外注でアプリ制作を依頼する方が無難だと言えるでしょう。

次に、制作会社に外注して制作を進める場合です。専門の業者に外注する場合のメリットとして、専門知識を持つアプリ開発のプロに依頼できる点が挙げられます。プログラミングに関する知識がなくても、開発のプロ集団が一から手助けをしてくれるため、安心して任せられます。また、制作会社によってはアプリの企画段階から携わって、コンサルティングをしてくれることもあるようです。

「初めてアプリを制作する」「自社内に開発人材がいない」「時間的なリソースを捻出できない」といった場合には、制作会社に開発を依頼することをおすすめします。外注開発のデメリットとしては意思疎通が上手くいかず、想定していたものと納品物がかけ離れてしまうなどのトラブルが挙げられますが、打ち合わせなどを密にすれば、こうしたトラブルも回避できます。

レンタルアプリを外注した場合の費用や期間の目安

アプリ開発の費用はアプリに搭載をする機能によって変動します。そのため、開発にかかる具体的な費用を算出することは一概には言えません。しかし、あくまで目安にはなりますが、以下の数式から開発費を算出できます。

・作業単価×作業時間+固定費用=開発費

作業単価とは外注先のプログラマーやエンジニアが1カ月間働いた時に発生する報酬の金額です。一般的な相場として、大手企業に所属するエンジニアは1人月で50~100万円ほどの作業単価となります。作業時間はそのままシステム開発で要した時間で、固定費用はドメイン取得・SSL証明書費用・サーバー維持費など機材や設備にかかる費用のことを指します。

レンタルアプリを開発する場合、平均的な機能を備える場合でも一般的な相場として600~800万円ほどの費用がかかると想定しておくとよいでしょう。機能を増やす場合は、1,000万円を超えることも珍しくありません。

アプリ開発を外注した際の開発期間は、開発する内容や形態によっても異なります。フルスクラッチ型と呼ばれるアプリを一から作る方法では目安として7ヶ月~1年ほどの時間がかかりますが、モジュールを組み合わせて作るようなアプリであれば、機関の短縮が可能です。見積や打ち合わせの段階で、あらかじめどの程度の開発期間がかかるか、よく確認しておくと良いでしょう。

レンタルアプリ開発の流れ

レンタルアプリに限らず、外注によるアプリ開発は以下のような手順で進みます。

  • アプリの企画/RFP(提案依頼書)の作成
  • 要件定義と設計
    • 外部設計(基本設計)
    • 内部設計(詳細設計)
    • テスト設計
  • 開発・実装
  • テスト(単体テスト・結合テスト)
  • 受け入れテスト
  • ストア申請
  • 告知/宣伝
  • 運用/保守

まず企画やRFP(提案依頼書)の作成から始まり、作りたいレンタルアプリの大枠を決めていきます。次に要件定義を行います。要件定義とは、アプリに実装する機能や必要な性能を決定し、具体的にどのようにシステム化するのかを決める作業のことを指します。そして、基本設計・詳細設計・テスト設計と手順を踏み、いよいよ開発・実装という流れで進みます。

「アプリ開発を行うのが初めて」「運用に不安が残る」という場合には、打ち合わせを密にしてくれる制作会社や、リリース後の運用支援などもトータルでサポートしてくれる会社に依頼すると安心でしょう。

レンタルアプリの外注でよくあるトラブルと事前の対策

レンタルアプリの外注でありがちなのが、想定通りにアプリ制作が進まず、予期せぬトラブルが起きることです。

ここからは具体的にどのようなトラブルが起きがちなのか、またトラブルを未然に防ぐ方法などをご紹介します。事前の対策をしっかり講じれば回避できるので、よく確認しておきましょう。

作りたいアプリのイメージと違う

「レンタルアプリを専門の業者に外注したものの、完成したアプリがイメージと大きくかけ離れている」というトラブルはよく起きがちです。

このようなトラブルを避けるためには、打ち合せの段階で企画を入念に作り込み、制作会社とこまめに認識を揃えることが大切です。アプリの開発費用は安いものではないため、後悔を生まないためにも密な連携をとり、細かな部分まで打ち合わせるようにしましょう。

当初の予算を大幅に超えてしまった

また、当初予定していたアプリ制作の予算を大幅に超えてしまうということも、よくあるトラブルです。このように予算を大きく超えてしまうケースに考えられるのは、必要以上に機能を盛り込みすぎてしまう場合が考えられます。機能を追加すればするほど予算はかさみます。そのため、本当に必要な機能なのかを選定することが大切です。

その他にも、外注先の企業選びも慎重になる必要があるでしょう。特にレンタルアプリの領域に精通している、もしくはCtoCアプリの領域で実績のある企業を選ぶことで費用を抑えられる可能性があります。そうした企業であれば、予算内での開発を行ってもらえる公算が高く、アプリをより良いものにするための適切なアドバイスをもらうこともできるでしょう。

制作会社を選ぶ際には、会社のHPなどで制作実績を良く確認したり、相見積もりをとったりして、コストと質がちょうど良い塩梅の会社を選んでみてください。

マネタイズプラン作りが疎かになってしまう

アプリ制作に気を取られすぎてしまい、肝心のマネタイズプランが疎かになってしまうというケースもよくあります。アプリは作って終わりではなく、運用を通じて収益をあげていくものです。そのため、あくまでアプリの開発・リリースはスタートラインに立っただけであるという認識を持つ必要があります。

また、あらかじめマネタイズのプランをしっかりと立てておくことで、必要な機能やアプリ内に求めるUIUXも変わってきます。例えば、決済機能を収益の柱にするのであれば、入力数や画面の遷移数が少なく、顔・指紋認証などで決済が完了する方が良いでしょう。一方、アプリ内広告を収益の柱にするのであれば、表示回数を増やすために画面の遷移数を増やしたり、画面内に広告の表示枠を設ける必要があったりします。このようにマネタイズの計画を事前に練っておかないと、後から追加開発が必要になってしまうことも考えられます。最悪の場合、すでに構築した仕様から部分的な追加開発ができないケースもあるため、注意が必要です。

まとめ

今回はレンタルアプリの開発方法についてご紹介しました。アプリを制作する過程で多くの工程を踏み、ようやく完成させたレンタルアプリを有意義に運用できるように、マネタイズプランをしっかりと事前に組み込んでおきましょう。外注先との円滑な関係を築き、理想のレンタルアプリをぜひ作ってみてください。

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