プロ解説！自社アプリの開発は「目的と理由」から逆算して考えるべし
自社アプリとは、自社で開発したアプリのことで、スマートフォンにインストールして利用します。自社アプリは、目的に応じて２種類のアプリがあります。「①社内向けアプリ」と「②一般消費者向けアプリ」の２つです。
| ①社内向けアプリ | ②一般消費者向けアプリ | |
| 目的 | ・業務効率化 ・コスト削減 | ・認知の獲得 ・新規販路の開拓 ・既存顧客の満足度UP |
自社アプリを開発する際は、目的と理由の設定が非常に重要です。なぜなら「目的と理由」から逆算して、必要な機能やUI/UXが定まるからです。自社アプリを開発する際は次のように進めましょう。
目的・理由を設定 → 必要な機能を考える → 開発方法を考える
本記事では、アプリ開発会社である株式会社ペンタゴンの代表を務める筆者が、自社アプリ開発のポイントについて詳しく解説します。自社アプリの開発を検討中の方は、ぜひ株式会社ペンタゴンまでご相談ください。今までの開発経験をもとに最適なプランを提案させていただきます。» 株式会社ペンタゴンに無料相談をする
社内向けのアプリ開発をご検討中の方は、「業務アプリの開発方法」も参考にしてください。
「株式会社ペンタゴン」による自社アプリ制作事例
はじめに、株式会社ペンタゴンにて制作をさせていただいた自社アプリの事例をいくつかご紹介します。
実績① OKIBA（オキバ）
建設業者や土木業者と土地所有者をむすぶ資材置き場のレンタルマッチングサービスです。株式会社CLANの新規事業として2024年7月に公開されたアプリです。
実績② StockSunサロン
StockSunサロンは、StockSun株式会社が運営するフリーランス向けのアプリです。StockSunサロンに登録しているフリーランス限定で、教育コンテンツや案件情報を配信しています。
実績③ Onki（オンキ）
Onki（オンキ）は、英語教育を20年近く行っているECOMオンライン語学学校が運営しているアプリになります。英語教育の経験を活かして、効果的に英語を習得できるように設計されています。
株式会社ペンタゴンでは、様々な業種のアプリ開発の実績があります。これから新しくアプリ事業をはじめる方をサポートしております。はじめてのアプリ開発で不安がある、という方もぜひ一度、株式会社ペンタゴンまでご相談ください。
自社アプリ開発を企画する際に考えるべき3つのポイント
自社アプリの開発を検討する際に、必ず考えるべき３つのポイントについて解説します。
ポイント①開発の目的を整理する
開発した自社アプリのマーケティング効果の恩恵を最大限受けるためにも、開発前の計画は入念に行う必要があります。「アプリを通じて実現したいことは何か（目的）」「なぜ自社アプリを開発するのか（理由）」などを軸に自社アプリを開発する意義を明確にしておくことが重要です。
「なぜ自社アプリ開発の目的の設定が重要なのか」説明します。
理由① 人々は「なぜやるか」に共感するから
特に、アプリを「なぜ開発するか」「だれにどんなメリットを提供するのか」アプリの軸を決めておきましょう。マーケティングコンサルタントであるサイモン・シネック（Simon Sinek）氏が提唱する「ゴールデンサークル」という理論があります。「WHY（なぜ）→HOW（どのように）→WHAT（何が）」の順番で伝えることで共感を得られる、という理論です。（出典：TED「Simon Sinek: How great leaders inspire action」)
「WHY（なぜ）アプリを開発するのか」というビジョンから考えることで「こういうアプリが欲しかった」「使ってみたい」といった共感を得られるアプリの開発につながります。「WHY（なぜ）アプリを開発するのか」を固めておくことで、そこからブレない提案を開発会社から引き出すことができます。
理由② 開発チームの方針を明確にするため
開発前に自社アプリの開発目的や理由という点の基盤ができていれば、開発過程において方向性がずれてしまったり、当初の予定と異なる自社アプリが完成してしまったりする事態も防げるでしょう。
アプリの設計を進める中で「この機能もほしい」「あの機能もあったらいいよね」とアイデアが膨らみます。一方で、予算やスケジュールが限られているので、優先度をつける必要が出てきます。この時、自社アプリ開発の目的が明確だと適切な優先度をつけることができます。
このように自社アプリ開発の目的を明確にしたうえで、具体的な部分を練っていき企画書へと落とし込む必要があります。企画書の作成方法については、こちらの記事と動画でも詳しくまとめていますので、合わせてご覧ください。
【動画解説】アプリ開発の企画書の作り方・ポイント12選を紹介！
ポイント②必要な機能を見極める
自社アプリの開発目的が明確になったら、アプリに搭載する機能を見極めます。
当社がおすすめするのは、必要な機能をブレストした後に、機能を次の３つに分類し優先度をつけることです。
① 必ず必要な機能
② サービスを特徴づける機能
③ あったら良い機能
このように分類した際に、③に該当する機能は初期の開発では開発せずに①と②に予算を集中させることをおすすめしています。搭載する機能によって開発費用が大きく変動するため、費用とアプリの有用性のバランスを慎重に確かめることが大切です。どのようなアプリを好むかは個人の価値観にも左右されますが、開発側としてはユーザーファーストの視点は常に優先して持つ必要があるでしょう。
また、アプリに搭載する機能やデザインは、明確な優先順位をつけたうえで開発を進める必要があります。このとき必要となる「レッドルート」という考え方について、以下の記事でご紹介しています。
アプリ開発のレッドルートとは？ 機能の優先順位を定める方法を解説
ポイント③外注か自社開発か決める
アプリを開発するには、制作会社に外注する方法と自社で内製化する２つの方法があります。メリット・デメリットがあるので、それぞれの特徴をよく理解した上でどのように開発するか検討しましょう。
◆外注 vs 自社開発
| 外注 | 自社開発 | |
| メリット | - 専門家に依頼できる - 自社で開発リソースを確保する必要がない - スピード感のある開発が可能 - 人材確保や教育コストを削減できる | - 仕様変更に柔軟に対応できる - ノウハウが社内に蓄積される - 長期的にコスト削減できる場合がある - 完全な管理とコントロールが可能 |
| デメリット | -コミュニケーション不足でミスが発生しやすい -長期的なコストが高くなる場合がある -知識の共有が限定されることがある -自社に開発ノウハウが蓄積されない | - 開発リソースが不足する可能性がある - 採用や教育に時間とコストがかかる - 開発期間が外注に比べて長くなる可能性がある - 技術面での知識不足が課題となる場合がある |
アプリが軌道に乗る前に、自社でデザイナーやエンジニアを抱えてしまうと、人件費が固定費となってしまうため、経営的なリスクが大きくなります。初期開発〜アプリにユーザーが集まり、アプリ事業が軌道に乗るまでは外注でスピーディーに開発することをおすすめします。
アプリ開発を外注する場合
外注する一番のメリットは、専門家による開発精度の高さです。アプリ開発会社には専門的な知識と経験が蓄積されています。発注側が開発する目的を整理・把握し、アプリに必要な機能をきちんと提示できれば、より希望に沿ったアプリを作成してもらえます。なお、ストアへの登録申請手続きを代行してくれたり、セキュリティを強化してくれたりする会社もあります。リリース後の保守サービスも付いていれば、安心して使い続けられます。
外注するデメリットは、自社開発よりもコストが高いことです。そのため、プロジェクトを進める際には、開発時とリリース後のコストの両方を予算に組み込んでおきましょう。一般的に、バージョンアップや改修・バグの修正はリリース後に発生します。運用サポートを受けられるかどうか、追加費用の有無も合わせて確認しておくことをおすすめします。
アプリを自社で開発する場合
自社開発のメリットは、必要な機能やデザインなど、自社のこだわりを突き詰められることでしょう。開発コストを調整しやすいので、予算に合わせて思い通りのアプリを作りやすくなります。さらに、アプリを開発できる人材が社内にいれば、採用コストはかかりません。そして、自社にアプリ開発のノウハウを蓄積しながら、リリース後には追加修正にスピーディーに対応できるようになります。
対して、自社開発のデメリットはアプリを開発できる人材確保に左右されることです。アプリ開発には、エンジニアの他にも企画、デザイナー・プランナー・ディレクターなどの力が欠かせません。特に、開発のために新たにエンジニアを採用した場合は、開発後の仕事を用意する必要があります。仮に開発途中に計画が頓挫してしまうと、採用したエンジニアの処遇に困ってしまいます。また、開発後にエンジニアが退職した場合は、リリースまでに蓄積したノウハウや知識を活かせなくなる可能性もあります。万が一のケースも想定して、長期的な視野で開発人材を確保しましょう。
自社アプリの外注先を選ぶ際は「実績」に注目
ここまで、自社アプリの開発をする際のポイントや外注のメリット・デメリットを紹介しました。
自社開発よりもコストがかかるとされる外注ですが、採用コスト・人材確保・アプリ開発後の処遇・運用保守など一連の項目と照らし合わせると、場合によっては自社開発よりコストを抑えられることもあります。さらに、サポートやセキュリティ、申請登録手続き代行など、専門家ならではのメリットを受けることができます。
もし自社アプリの開発を外注するならば、依頼する開発会社の実績を確認することをおすすめします。開発会社には得意とする分野があります。期待通りの成果物を得るためにも、自社の業界・業種にマッチする開発会社を選ぶようにしましょう。
また、開発会社のエンジニアに参画してもらうのも一つの方法です。アプリが必要な現場を見ればイメージを掴みやすくなるので、より良い提案をしてくれることもあります。
候補が絞れてきたら複数の会社から見積もりをとり、適正な費用を把握しましょう。なお、依頼側は事前に仕様をできるだけ詳細に決めておくことが大切です。イメージが正確に伝わらなければ、見当違いのアプリが出来上がってしまいます。時間と費用を有効に活かすために欠かさずチェックしましょう。
自社アプリを開発する「3つの手法」
自社アプリを開発する方法は３つあります。それぞれ「①スクラッチ開発」「②パッケージ開発」「③ツールを利用した開発」です。まずはスクラッチ開発から解説します。
本格的に自社のアプリを開発するなら、「①スクラッチ開発」か「②パッケージ開発」がおすすめです。「③ツールを利用した開発」は、コストをおさえて、プロトタイプや試作品を作成するのに効果的です。
開発手法①スクラッチ開発
スクラッチ開発は、ゼロの状態からアプリを作っていくため、自社に合った設計が実現できるのが特徴です。社内・組織内で開発する自社開発と、専門の開発業者に外注する2通りの方法があります。スクラッチ開発の主なメリット・デメリットは以下の通りです。
| メリット | ・費用とスキルがあれば開発の自由度が高い ・不要な機能を搭載することなく有用な機能のみをアプリに搭載できる ・開発後の需要に合わせて開発後も機能や拡張しやすい |
| デメリット | ・オーダーメイドのため、通常半年以上の開発期間を要する ・数千万円以上の開発費用を要するケースもある |
開発手法②パッケージ開発
パッケージ開発は、ゼロからアプリを開発するのではなく、既製品を使ってアプリを開発するのが特徴です。既製品をベースに開発するため、コストや開発期間を抑えて制作することができます。一方で、カスタマイズできる範囲に限界がある、プログラムの所有権を持つことができない、などのデメリットがあります。
| メリット | ・スクラッチ開発より安く開発できる ・スクラッチ開発より早く開発できる |
| デメリット | ・カスタマイズできる範囲に限界がある ・プログラムの所有権を持つことができない |
開発手法③ツールを使ったノーコード開発
ツールを利用した場合、スクラッチ開発に比べて開発費用を抑えやすい特徴があります。ツールを利用したアプリ開発の主なメリット・デメリットは以下の通りです。
| メリット | ・内容によっては専門的な開発知識や経験がなくても開発できる ・作業工程の負担を大幅に軽減できるため、効率的に開発できる ・未経験者でも開発できるため、高スキル人材の確保や費用の手間を抑えられる ・開発後の機能追加や修正などを柔軟に行いやすい |
| デメリット | ・選ぶ開発ツールによって搭載できる機能が限られる ・ツールの提供元のサービス終了に伴いアプリの更新、維持が不可能になる |
開発ツールの選び方
では、実際どのように開発ツールを選ぶと良いのでしょうか。ツール選びのポイントとしては大きく4つ挙げられます。
・①開発ツールの利便性
ツールは直感で操作できて利便性が高いものほど活用しやすいでしょう。
・②自社との相性
開発ツールは作成できる機能やサービスが限られています。開発したいアプリの搭載可否、マーケティングに役立つ分析機能も実装できるかどうかは優先して確認しましょう。
分析機能を利用することで、ユーザーが閲覧したページ、商品の履歴などのユーザーの行動パターンが調べられます。ユーザーに頻繁に使われる機能が分かれば、有料サービスへの導線を検討しやすくなります。分析機能がある場合も、どのようなデータをどれだけ収集できるかも確認しておきましょう。
・③サポート体制の充実度
アプリの開発中は、不明点を調べながら開発を進める場面があります。ツールの利用マニュアルがあることはもちろん、アプリ開発時のサポートが万全か、サポートを受ける費用が別途発生するかどうかは、最低限確認しておきましょう。海外製のツールの場合は、ヘルプページの説明を翻訳する手間がかかります。
・④サービスに見合った料金プランか
アプリ開発のツールによって料金はさまざまですが、利用プランが安いことばかりでツールを選んでしまうのはおすすめしません。安いプランの場合、途中でサポートが必要になった時は別途費用の発生や、同じツールでも機能が限られてしまうケースがあるからです。利用できる機能と料金は慎重に見極めることが大切です。
自社アプリの開発にかかる期間と費用は？
実際に、自社アプリの開発にどのくらいのコストがかかるか気になる方もいることでしょう。
先ほど開発方式の特徴に触れましたが、サービスリリースまでのスケジュール・アプリのジャンル・搭載したい機能によっても費用は大きく異なります。また、サービスの根幹を担うアプリであれば、ある程度開発費をかけてもしっかりしたものを作る必要があるでしょう。そのため、アプリ開発費に上限はありません。
ここでは一般的な例として、開発会社に外注した場合の相場をご紹介します。
「アプリ開発会社年鑑2015」によると、各社でアプリの開発にかかった最低価格の平均は124万円、最高価格の平均は2,331万円とされています。当社が独自で調査したアンケートでも約半数以上が、アプリの開発に500万円以上かかったと回答しています。
自社アプリの開発は、基本的にオーダーメイドでゼロから開発することになるため、開発費用が高額になりがちです。当社の経験から言うと、シンプルなアプリで300-500万円程度、マッチング等の高度な機能があるアプリだと1500-2000万円程度必要となってきます。開発期間は、要件定義など設計期間も含めて、4〜10ヶ月程度が一般的です。
アプリの開発費用のほとんどはエンジニア・デザイナーの人件費です。１つの機能を作るのに、何人日かかるかで計算されます。そのため機能が増えれば増えるほど、開発費用がかかってきます。また、アプリを利用するユーザーの種類によっても多く費用が変わってきます。
例えば、学習塾向けのアプリを例にしてみましょう。学習塾向けのアプリは、生徒向けの機能、教師向けの機能、塾向けの機能と、３種類のユーザーが存在します。これら３種類のユーザーに対してそれぞれ機能を開発する必要があるため、機能数が増え、開発にかかる工数（人日）も増えていきます。結果的に、開発費用が高額となってきます。
開発費用を抑えるには、機能に優先度をつけて、本当に必要な機能かどうか、アプリの目的から逆算して、慎重に検討するのがポイントです。それでも予算をオーバーしてしまう場合は、ものづくり補助金など補助金を活用することで、負担を抑えるのがおすすめです。
補助金に関しては、こちらの記事でも詳しく解説しています。
アプリ開発に活用できる補助金・助成金まとめ
自社アプリを提供するメリット・デメリット
自社アプリを提供する６つのメリットとは
自社アプリを開発し、適切な運用を行なえれば、より多くのユーザーに利用してもらうことができます。
具体的に、自社アプリを提供することで得られる６つのメリットをご紹介します。
メリット①新たな収益モデルを構築できる
アプリにはアプリならではのマネタイズ方法があります。例えば、アプリ内課金やアプリ広告の収益などが挙げられます。また、サブスクリプション形式でサービスを提供すれば、継続的な収益を見込めるでしょう。
メリット②見込み客を集められる
自社アプリに興味があるユーザー（見込み客）を集めることができます。アプリで直接マネタイズするのではなく、見込み客を集めて、その母集団に対してセールスをしていくことができます。
例えば、資産運用のシュミレーションアプリを自社アプリとして開発した場合、そのアプリをインストールするユーザーは「資産運用」について強い関心があるユーザーとなります。そのユーザーに対して、資産運用に関連する商品を販売することは非常に効果的なセールスとなります。
メリット③既存顧客のロイヤリティ施策
スターバックスが良い例ですが、スターバックスは、ロイヤルカスタマー向けのマーケティング施策としてアプリを運用しています。アプリは既存顧客の利便性UPやサービス満足度UPのために設計されています。アプリを通じて、既存顧客へより良いサービスを提供することができます。
メリット④すぐにアクセスできる
アプリをインストールすると、ホーム画面に設置されます。ユーザーはブックマークしたWebサイトを開くよりも簡単にアクセスできるようになります。これにより、ユーザーとの接触機会が増え、第一想起のブランドを確立することができます。
メリット⑤新しいコンテンツをアピールできる
アプリならばプッシュ通知を利用できます。ユーザーは通知を通して、定期的にアプリを立ち上げなくても新しい情報を得られるようになります。
プッシュ通知でユーザーとの接点を増やし、アプリの利用率を高めることができるのです。
メリット⑥リピート率のアップが期待できる
自社アプリとして、価値あるサービスや使い続けるメリットが提供できれば、アプリはユーザーの生活の一部として定着していきます。
これにより、自社アプリに触れてもらえる機会が継続的に創出でき、リピート率のアップが期待できます。
自社アプリの開発にデメリット・注意点はある？
メリットだけではなく、自社アプリを開発するデメリットや注意点も把握しておく必要があります。自社アプリの開発に伴い、想定されるデメリットや注意点には以下の点が挙げられます。
ダウンロードしてもらうハードルが高い
開発したアプリは、ユーザーにダウンロードしてもらうことでアプリとして成立します。実際にwebサイトの閲覧と比べた場合、アプリのダウンロードにはハードルがあります。市場に供給されるアプリの数に対し、ユーザーの需要が大幅に少ないことで競争が激化しているためです。つまり、アプリを通じてユーザーとの関係性を構築するには、このハードルを越えることは不可欠となります。
これには、自社アプリの「開発」ばかりに注力するだけでなく、開発前にターゲットとなるユーザーが明確に絞られていることが前提です。また、ユーザーがアプリのダウンロードにメリットを感じられるようなプロモーション戦略が重要といえます。
数百万単位の開発費用がかかる
後述の「開発費用の相場」の項でも触れますが、自社アプリの開発を行う場合、数百万単位の開発費用を伴います。開発会社に外注する場合は、標準的なアプリの相場で約800～2,000万円となります。規模の小さい企業にとっては自社アプリの開発費用を捻出するのが難しいことを理由に、開発を断念せざるを得ないケースがあるのです。
アプリに搭載する機能を絞ることで費用を抑えられますが、開発費用を抑えるためにユーザーの利便性を損ねてしまうような自社アプリを開発してしまっては、ユーザーにダウンロードしてもらえないでしょう。さらにマンパワーに余裕がない企業の場合、自社アプリの開発に人手を割くことで他の業務に支障をきたしたり、個々の従業員への負担が大きくなりすぎてしまったりすることも懸念されます。
まとめ
今回は自社アプリを開発するにあたり、自社アプリのメリットや開発のポイントなどをご紹介しました。
自社アプリを最適な形でリリースし、長く運用し続けるには、目的を整理してアプリに盛り込む機能を見極めることが大切です。目的が明確になれば、どのような機能・サービスを搭載すべきかが見えてきます。さらに、必要な機能を洗い出せば費用を最小限に抑えることもできます。
アプリ開発会社に外注する際には、依頼側の意図をより正確に提示することも可能です。自社アプリの開発には、予想以上のコスト・リソースが求められます。アプリのメリットを最大限に得るためにも、自社のリソースを見極めながら最適な開発方法を検討してみてはいかがでしょうか。
今回ご紹介した情報のほかに、自社アプリ開発を進めるうえで重要な知識をこちらの記事にまとめました。アプリ開発の流れや外注のポイントなどもご紹介していますので、ぜひチェックしてみたください。