アプリ開発はリリース後の費用にも注意!アプリの運用コストとは?
アプリの毎月の保守費用の相場は、10万円以上です。アプリは開発して終わりではなく、公開後にランニングコストが発生します。より良いアプリをユーザーに提供するために、十分な予算を確保することが重要です。
一般的にアプリ開発は「リリースがゴール」という考え方が多いですが、実はそうではありません。実際には、リリース後の運用やユーザーに対するサポートこそが重要なのです。例えば、新たな機能を追加したり、ユーザーの意見を元に改良を重ねたりすれば、よりユーザーのニーズに合致したサービスが形作れます。
そこで今回は、リリース後にかかるアプリの運用コストや相場について解説します。アプリの運用費用について知りたい方は、ぜひご参考ください。
アプリ開発をパートナー企業に依頼する場合、見積り金額が会社によって大きく異なる場合があります。なぜ金額に差が生まれるのでしょうか?開発費用の決まり方など、お金にまつわる知識をこちらの資料で解説します。
【資料を読む】なぜアプリ開発費の見積もりはこんなにも差が出るのか?
アプリはリリースして終わりではない
冒頭でご紹介したように、アプリはリリースして終わりではありません。
基本的にどのようなジャンルのアプリであっても、リリース後の修正や機能改善は必要です。
分かりやすいのがゲームアプリですが、リリース後にバグを修正したり、新機能やキャラクターを実装したりすることは何ら珍しいことではなりません。
逆に、リリースした後に不具合が生じても修正が行われず、新たな機能追加がなければ、ユーザーは離れていってしまい、継続的な利用は見込めません。
そのため、アプリ開発はリリースまでを一区切りとするものの、リリース後の運用フェーズを念頭に入れておくことも重要です。
仮に、ユーザーの声を反映して修正を行おうとしても、現場のエンジニア・プログラマーなどの空きがなければ修正作業は行えません。また、運用後にかかるコストをあらかじめ予算に組み込んでいなければ、会社としてプロジェクトを進めることが困難な場合もあるでしょう。
とはいえ、ユーザーの要望に対応し、指摘を受けた不具合を修正することでアプリの人気は着実に伸びていきます。アプリの人気が伸びることで、より多くの収益が期待できるので、アプリ開発後も自社またはパートナー企業で、リリース後も継続して開発ができる体制を整えておくようにしましょう。
アプリの「運用」と「保守」
アプリを開発した後の業務は、大きく運用と保守にわけられます。ここでは、アプリの「運用」と「保守」の概要と範囲について解説します。
アプリの運用
アプリの運用とは、公開されたアプリケーションが安定的に動作し続けるために、日々アプリケーションとシステムを監視し、必要な操作を行う業務です。
具体的なタスクには、アプリケーションがサーバー上で実行されている場合、ネットワーク、サーバーのハードウェア、および関連するソフトウェアの監視と運用が含まれます。またサーバー環境全体、ソフトウェアとハードウェアの統合運用もこのプロセスの一環です。
事業全体に影響を及ぼす可能性があるため、アプリケーション運用は24時間365日の連続稼働が要求され、特にWebアプリにおいては非常に重要です。
アプリの保守
アプリの保守とは、アプリやシステムに発生した障害の原因を突き止め、一刻も早く復旧することや、再発防止に向けてアプリ・システムを改善・改変することです。また、アプリのメンテナンスアップデートや機能追加も、アプリ保守の業務範疇です。
具体的な作業内容は、システム・アプリ障害の究明・復旧、改善提案・改変、OSアップデートへの対応、アプリの機能追加などが挙げられます。アプリ保守は信頼性を高め、ユーザー満足度を向上させるために不可欠な業務です。
アプリのリリース後に必要となる主な運用コストとは?
アプリのリリース後に必要となる主な運用コストは、次の7つになります。
- サーバーのレンタル費用
- ドメイン
- SSL証明書
- アプリストア登録
- アプリの不具合対応
- アプリのアップデート
- OSのアップデートへの対応
これら5つの運用コストについて解説していきます。
サーバーのレンタル
まず、アプリを運用している限り、毎月のサーバー代が運用コストとしてかかります。Webサイトと同様に、スマホアプリもインターネット上にデータベースを持つ必要があるため、サーバー利用料金が毎月発生します。
サーバーはなるべくお金をかけずに、低価格のサーバーを選びたいところです。しかし、質や耐用性にこだわらずに安いサーバーを選んでしまうと、アプリの利用が集中した際に制限がかかり、一部のユーザーが通信エラーになってしまうなどのリスクがあります。
例えば、大規模な広告キャンペーンやTV・ラジオなどのメディアに取り上げられると、アクセス集中の可能性があります。単にサービスの安定性を考慮するだけでなく、マーケティングも絡む部分なので、そうした観点からも最適な性能を持ったサーバーを利用するようにしましょう。
しっかりと対策しておけば、サーバーダウンなどのトラブルを避けることができるので、既存の顧客との信頼関係を維持することができるでしょう。
基本的に、サーバー代は接続するユーザー数に応じて値段が上がるので、小規模なアプリであればあまり大きな金額にはなりません。しかし、サービス順調に成長したときには、増強の判断をして、コストをかけていく必要があります。
ドメイン
次に必要な運用コストとして挙げられるのがドメインです。
ドメインとは、インターネット上の住所のようなもので、サービスの看板と言えるでしょう。サイトやWebサービスに触れるとき、あまりドメインやURLを意識しない方もいるとは思いますが、目に触れる機会が多かったり、近年はSNSでリンクをシェアする機会も高まったりしていることから、注意が必要なポイントです。
また、ドメインはユーザーに信頼感を与えたり、サイトの力に影響を与えたりする重要な要素でもあります。例えば、サービス名に紐づいたドメイン名であれば覚えやすく、たどり着きやすくなります。
また、所在が明確な国内のサイトであることを表す「.jp」ドメインは、信頼性のある組織であるというイメージをユーザーに与えることが可能です。webサービスとしてドメインを取得する際には、多少費用がかかっても信頼性のある独自ドメインを取得するのが一般的です。
このドメインの費用は、取得した時と更新する時に発生します。相場は年間1,000~2,000円程度ですが、取得するドメインによってはこれよりも高くなる場合もあります。
SSL証明書
アプリのリリース後にはSSL証明書の費用も発生します。SSL証明書とは、データ通信の暗号化と、通信先のサーバが本物であることを確認するためのものです。
SSL証明書の費用は、無料のものから、年間で最大約10万円かかるものまで幅広く存在します。近年、情報セキュリティへの意識が社会全体で高まっており、SSL証明書によって「なりすまし」を防ぎ、ユーザーに安心感を与えることが一般的です。そのため、サーバやドメインがアプリの基盤として必要な場合は、SSL証明書を取得することをおすすめします。
アプリストア登録
アプリをリリースするためには、アプリストアへ登録しなくてはならないため、そちらの費用も必要です。アプリストアとは、「App Store」や「Google Play」など、ユーザーがアプリを購入・ダウンロードできるプラットフォームをさします。
例えば、Google Playの登録費用は25米ドル(約3,680円)で、更新費用は不要です。一方、App Storeでは登録費用が99米ドル(約1万4,572円)で、さらに毎年99米ドル(約1万4,572円)の更新費用がかかります。
※1米ドル=147.19円で計算(2024年8月16日現在)
アプリ運用において、複数のアプリストアに登録することは一般的です。更新手数料の値上がりを考慮し、十分な予算を確保しておくことをおすすめします。
アプリの不具合対応
アプリの不具合への対応費用も必要です。
実際にアプリをリリースして、はじめて不具合や機能の改善点が分かるというケースは少なくありません。アプリの利便性の向上のためにも、不具合とトラブルは早急に対処しましょう。トラブルの対応が遅れると、ユーザーからのアプリへの信頼が損なわれてしまいます。
放置しておくと、結果的にアプリのユーザー数が減ってしまい、売上の減少にも影響するでしょう。売上が減少すると、さらに改修に回せる金額が減ることにもなりかねないため、あらかじめ不具合対応には相応の運用コストを見積もっておくと安心です。
アプリのアップデート
機能追加や改善などを含めた、アプリのアップデート費用も発生します。
アップデート費用は、アプリを一から全部作るスクラッチ開発と、そうでない場合で工数・金額が大きく変わります。また、自社開発か外注開発かによってもコストは変わるでしょう。
例えば、外注開発を依頼していたり、システム保守サービスに加入していたりする場合でも、追加開発費が組み込まれていないケースは多々あります。加えて、iOS・Androidの相違によって開発言語も多少異なります。単にエンジニア人数を確保するだけだと想定していると、予想以上の金額になる可能性もあるので注意しましょう。
OSのアップデートへの対応
最後に、OSのアップデートへの対応も運用コストとして発生します。
アプリと同様に、スマートフォン自体もより便利になるように、Apple社(iOS)とGoogle社(Android)によって定期的にOSがアップデートされています。スマートフォンそのものを動かすOSがアップデートされると、様々な機能の追加や、不具合の改善が行われます。
利便性が高まる反面、今まで問題なく動いていたアプリが正常に起動しないなど、予期せぬ不具合が起きることもあります。具体的には、起動エラーが発生してアプリが落ちてしまう、ブラックアウトする、画面のフリーズなどが挙げられます。
このように、OSのアップデートによって不具合が起きる場合は、アプリユーザーの多くが影響を受けるものです。そのため、不具合への素早い対応が求められます。
素早く対応するためにも、あらかじめOSのアップデートへの運用コストも見積もっておく必要があります。
アプリの運用費の相場は?
冒頭でも触れた通り、アプリは開発して終わりというわけにはいきません。リリース後に不具合が生じる場合もあれば、ユーザーのニーズに合わせて新機能を追加する場合もあります。そして、その度に保守・運用費が発生します。
この運用費を見誤ると、トラブル対応が十分に行えずアプリの信頼性を落としたり、ニーズに合わないアプリに陥ったりしてしまう可能性があります。とはいえ、どの程度の予算を見積もっておくのが妥当なのでしょうか。ここからは、アプリの運用費の相場についてご紹介します。
アプリの保守費用の相場
当社は、2023年2月にインターネット調査を実施し、アプリ開発に携わったことがある354名にアンケート調査(以下、アンケート調査と呼ぶ)を行いました。その結果、アプリの毎月の保守費用に関して、約半数以上が10万円以上要していることが判明しました。
アプリ開発費用に比例して、保守費用も高額になる傾向です。アンケート調査でアプリ開発に「2,000万円以上かかった」と答えた14名のうち、12名が保守費用は71万円以上と回答しました。
なお、アプリの維持費の中でもっとも大きな割合を占めるのが、アプリの保守にかかる費用で、年間では「開発費用の約15%」を見込むのが一般的です。
ただし、保守費用はシステムの規模や搭載されている機能、利用者数、ビジネス要件などの要素によって異なります。開発費用の15%程度というのは、ハードウェアやソフトウェアに対する最低限の運用・保守費用をさしますが、状況によっては追加の費用が発生する可能性もあるため注意しなくてはなりません。
アップデートや機能の追加にかかる費用
アップデートやアプリの機能追加の場合にかかる費用の例をご紹介します。
追加する機能によって、金額は大きく異なります。それぞれ一般的な相場を見ていきましょう。
まず、ユーザーのメールアドレスからログインができる機能を追加するには、およそ20~40万円かかります。
一方、SNSなどのアカウントと連携してログインを行う機能のみの追加であれば、若干コストを抑えることができ、およそ10〜25万円が相場となります。
ただしiOSアプリの場合、SNSアカウントを使ったログイン機能を導入する際は「Sign in with Apple」も併せて導入する必要があります。この分の開発費を加えると、コスト削減の効果はほぼなくなりますので、その点はご注意ください。
次に、ショッピング系アプリで利用される決済システムです。既存のシステムを活用する場合と新規開発する場合によって異なりますが、およそ20~50万円かかります。
また、実店舗を持っている場合にも役立つGoogleマップの搭載には、約10~20万円必要です。
続いて、ソーシャルゲームアプリ課金制システムの設置費用です。実装にはおよそ10~20万円かかります。ゲーム全体の調整や機能追加などを行うと、トータルで300~1,000万円程度かかるケースも珍しくありません。
最後にデザインの変更についてです。外注した場合は50~100万円程の費用がかかります。
このように、アップデートやアプリの機能追加にかかわる費用だけでもかなりの金額がかかることが分かります。
外注の場合は、依頼先の会社によってもまちまちなので、必ず相見積もりをとっておくようにしましょう。
対応するOS数によっても変動
最後に、対応するOSの数によっても運用費が変わることを押さえておきましょう。
基本的に、OSごとにアプリを開発するため、例えばiPhoneとAndroid版のアプリを同時にリリースしている場合、それぞれに保守費用がかかるので、運用費は倍増することとなります。
また、iOSとAndroidアプリどちらも登録料金がかかります。iOSアプリの場合は、「Apple Developer Program」に開発者登録が必要で、年間およそ1万円(99US$)の登録料金がかかります。一方、Androidアプリの場合は、「Googleディベロッパーアカウント」の作成が必須で、およそ2,700円(25US$)の登録料金が必要です。アプリにはこのようなランニングコストが発生するので、念頭に入れておきましょう。
さらに、旧バージョンのOSに対応する場合にも別途費用がかかります。したがって対応バージョンを増やすと、開発コストが膨らんでしまう可能性があります。特に、対応機種が多く、最新以前のバージョンも多く使われているAndroidアプリでは、相場よりも費用が高くなる可能性があり、注意が必要です。
アプリの保守運用は自社で行う?外注する?
アプリの保守運用は、内製でも外注でも実施可能です。ただし、どちらも一長一短あるため、自社に適した方法を選択しなくてはいけません。ここではアプリの保守運用を自社で行うケース、外注するケースの概要と、それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。
自社で保守運用を行う
「自社で保守運用を行う」とは、外部のベンダーやサービスプロバイダーに依存せずに、内製でアプリを管理し、維持することです。
自社で保守運用を行うことで、アプリケーションの全ての側面について自社で完全なコントロールが可能になります。これにより、必要な変更やアップデートを迅速に行うことが可能です。長期的に見れば、自社での保守運用は外部ベンダーに依存するよりもコストを節約できる可能性があります。特に、大規模なアプリケーションではこの傾向が顕著です。
また、自社で保守運用を行うことで、アプリの動作や問題解決に関する知識が社内に蓄積されます。これは、将来的な改善や新たな機能開発を行うときに役立つでしょう。
ただし、自社で保守運用を行うためには、専門的なスキルと知識を持つスタッフが必要です。また、これらのスタッフを採用し、維持するためのコストも発生します。
さらに、アプリの保守運用には多くの時間と労力が必要です。そのため、コア業務に割くべきリソースを奪われる可能性があります。特定の問題や困難な問題に対処するためには、深い専門知識が必要となる場合もあるでしょう。
したがって、ITスキルの高い人材を社内に確保していることが必須です。
アプリ開発の外注先に保守運用も外注
アプリの開発を委託した外注先に、保守運用を任せるケースもあります。
アプリ開発の外注先は、アプリの構造や仕組みを深く理解しているため、問題が発生した際の対応が迅速かつ適切に行える点がメリットです。
自社で専門スタッフを雇用するよりもコストを抑えられます。さらに、保守運用にかかる時間とリソースをコア業務に集中させることも可能です。
ただし、アプリ開発の外注先との間で意思疎通がうまくいかない場合、誤解やミスが生じる可能性があります。開発会社に過度に依存すると、自社で問題を解決する能力が低下する可能性も高いでしょう。また、開発会社が倒産した場合や、契約が終了した場合のリスクも考慮しなくてはいけません。
重要なデータや情報を外部の会社に委託することで、情報漏洩のリスクが高まる可能性もあります。
アプリの開発会社とは別の会社に外注
アプリ開発の外注先以外の会社に保守・運用を委託する方法もあります。
新しい会社のため、新たな視点やアイデアを提供してくれる点がメリットです。アプリの改善や最適化を実施し、パフォーマンスやユーザーエクスペリエンスを向上させられる可能性があります。また、アウトソーシングとなるため、自社で専門スタッフを雇用するよりもコストを抑えることが可能です。
一方、アプリ開発の外注先ではない会社は、アプリの内部構造や仕組みを完全に理解するまでに時間がかかってしまう点がデメリットといえます。このことは、問題解決の速度や品質に影響を与える可能性が高いでしょう。
その他のデメリットは、アプリ開発の外注先に保守運用も外注する場合と同じです。
必要なときだけ外注
アプリの保守運用を必要なときだけ外注する方法もあります。継続的にリソースを確保する必要がないため、コストが安価に済む点がメリットです。
また、運用・保守の規模や、繁忙期・閑散期など、自社の都合に応じてリソースを柔軟に調整できる点も、必要なときだけ外注するメリットだといえるでしょう。そのため、市況やユーザーニーズに変化にも、柔軟に対応できます。
ただし、必要なときだけ保守・運用を外注する会社とは、コミュニケーションがとりにくい点がデメリットです。アプリの内容や機能、システムなどの詳細を理解してもらうためには、一定の期間が必要になります。その結果、運用・保守対応が遅れたり、適切な対応ができなかったりするリスクが高くなるでしょう。
また、単発で委託する会社の場合、機密情報の漏洩リスクが高まる点にも注意しなくてはいけません。
どの方法がおすすめ?
ここまでに紹介した内容には、それぞれメリット・デメリットがあるため「どの方法にすればよいのかわからない」という方も多いでしょう。
結論から言えば、アプリ開発を外注した会社に、継続的に保守運用を外注する方法がおすすめです。
アプリ開発の外注先は、アプリの内容や機能、システムの詳細を把握しているため、運用・保守も一気通貫で任せやすくなります。開発時から運用・保守を視野に入れた仕様検討も可能なため、長期的なサービス品質の維持と、コストカットにもつながるでしょう。
アプリ開発を外注するなら、運用コストも事前に確認を
アプリを開発した会社に継続的な保守運用を外注する場合には、事前に確認すべきことと、コストを抑えるにはどうするべきかを把握することが重要です。以下で、それぞれの内容を解説します。
外注先に確認すべきこと
アプリ開発の外注先に保守・運用を委託する前に、コストを明確に把握しましょう。開発費用だけでなく、保守体制や運用コストも含めて詳細に説明してもらうことが重要です。
また、外注先のコミュニケーション能力の高さも確認しましょう。コミュニケーションが円滑でない場合、アプリの開発イメージ共有が難しくなり、望まない結果につながる可能性があります。
さらに、外注先との契約期間や対応可能時間を明確に確認しましょう。特定の時間帯に対応できるか、長期的に契約を締結できるかどうかを把握することは重要です。
アプリの保守・運用において、外注先がどの範囲まで対応できるかを明確にしておくことも欠かせません。例えば、障害対応やアップデート、新機能の追加など、具体的な業務内容を詳細に話し合いましょう。
これらの要素を事前に確認することで、外注先とのコミュニケーションが円滑になり、アプリ開発プロジェクトが成功に近づくことでしょう。
コストを抑えるには?
アプリ開発と運用・保守をコストを抑えながら効率的に行うためには、事前の確認と計画が不可欠です。綿密に準備を進めることで保守運用における要件を明確化し、不要なものは削ったり、自社内で対応して外注費を抑えたりして、過剰なコストを圧縮しましょう。
アプリの開発会社に継続的な保守運用を外注することで、効率的な運用と品質向上につながる可能性があります。ただしこの効果を得るためには、委託先の適切な選定と密接なコミュニケーションが欠かせません。
また、必ずしも開発を行った会社がそのまま保守運用に就く必要はありません。保守運用部分のみ別の企業に委託するケースもあります。
保守運用の見積もりを新たに依頼する際は、あらかじめ見積もりの項目や金額の決まり方など基礎知識を押さえておきましょう。見積もりの際は、複数の外注先から相見積もりを取ることで、適切な価格設定を比較できます。複数社の提案をもとに検討し、コストと品質のバランスを見極めましょう。
アプリ開発のお金にまつわる重要ポイントをこちらの資料で詳しく解説しています。アプリビジネスの担当者の方はぜひチェックしてみてください。
【資料を読む】なぜアプリ開発費の見積もりはこんなにも差が出るのか?
まとめ
今回はアプリ開発に関する、リリース後の運用費についてご紹介しました。
アプリは継続的に利用してもらう必要があるため、より良いものを目指してアップデートを繰り返すことが肝心です。しかし、そうした運用をスムーズに進めていくためには、あらかじめ運用にかかる費用を想定しておき、予算と工数を確保しておくことが欠かせません。
今回ご紹介したように、運用には維持にかかる費用のほか、機能追加やOSアップデートの対応などにかかる費用も押さえておく必要があります。
この運用コストを事前にしっかりと確認しておき、アプリの開発だけではなく、リリース後の保守体制を万全のものとしましょう。