地図アプリ開発会社おすすめ9選｜失敗しない選び方をプロが解説

「店の近くを通ったお客様にクーポンを配れるアプリを作れないか」「地図上で施設を探せるアプリを作りたい」と考えて「地図アプリ 開発会社」で検索すると、GISの会社、地図データの会社、オフショアの会社が一列に並んだ一覧が出てきます。しかし、これらは得意分野がまったく違う会社です。目的に合わないタイプの会社に問い合わせると、話が大きくなりすぎたり、逆に「それは当社では対応できません」と断られたりします。

この記事では、位置情報SNS「ZoneBe」や47都道府県の旅行記録アプリなど、地図・位置情報を使ったアプリの開発を支援してきたアプリ開発会社「株式会社Pentagon（ペンタゴン）」の代表を務める筆者が、地図アプリの開発が得意なおすすめの開発会社9社と、タイプ別の選び方を解説します。集客や新規事業のために位置情報アプリを企画から作りたい方には、手前味噌ながら当社Pentagonへのご相談もおすすめです。

▶ 地図アプリの開発手法・機能・費用の全体像を先に知りたい方は プロが解説！地図・位置情報アプリ開発の手法3選と費用相場 をあわせてご覧ください。

▶ 地図に限らず幅広くアプリ開発会社を比較したい方は プロが選ぶ実績豊富な「スマホアプリ開発会社」おすすめ12選 もどうぞ。

アプリ開発専門のプロ「株式会社 Pentagon（ペンタゴン）」とは？

Pentagon（ペンタゴン）は、アプリ開発を専門に行う会社です。私たちは単なる開発会社ではなく、お客様の事業の成長を共に創り上げるアプリ開発パートナーです。お客様の事業の成長に本気で向き合うため、当社のアプリ開発では、

• 「もっとこうすれば良くなる」という提案を次々と出します
• 「使いやすさ」と「成果があがること」のどちらも妥協しないアプリを作ります
• リリース後もデータを見ながら、改善・グロースまで一緒に考えます

詳しくはペンタゴンの特徴をご覧ください。無料相談はこちらから

地図アプリの開発会社おすすめ9選【タイプ別一覧表】

地図アプリの開発会社は「①スマホアプリ開発会社」「②地図・GIS専門の開発会社」「③地図データ・APIの提供元」の3タイプに分けて選ぶと失敗しません。まずは9社をタイプ別に一覧で比較してください。

①株式会社Pentagon（ペンタゴン）

【おすすめポイント】

• 位置情報SNS「ZoneBe」、47都道府県の旅行記録アプリなど、地図・位置情報を軸にしたアプリの開発支援実績がある
• デザイナーが企画段階から参画し、「地図で何をさせるか」を絞り込んだうえでプロトタイプで検証する
• 要件定義からUI/UXデザイン、iOS・Androidアプリ、Web管理画面、ストア審査の提出代行まで一貫して対応する

ペンタゴンに依頼するメリット

地図アプリのご相談で当社が最初に確認するのは、地図の機能一覧ではなく「地図でユーザーに何をさせたいのか」です。地図を出すだけならどの会社でもできますが、位置情報アプリの成否は「ユーザーが位置情報の利用を許可してくれるか」「地図を開く理由が毎回あるか」で決まります。

そのため当社は、事業のゴールから逆算して機能を絞る提案から始めます。「近くの店を探す」「今いる場所で交流する」「行った場所を記録する」のうち、どれが本当に必要なのかを整理し、位置情報の許諾を求めるタイミングや文言、地図を開いた瞬間に見せる情報までデザイナーが企画段階からプロトタイプで検証します。位置情報は取得の頻度を上げるほどバッテリー消費と許諾率の低下につながるため、「何のために、どのくらいの頻度で位置情報を取るか」を最初に決めることを重視しています。

また、地図表示に使う外部サービス（Google Maps Platformなど）は利用量に応じた従量課金です。想定ユーザー数からランニングコストの見込みを出し、必要に応じて地図の読み込み回数を抑える設計を提案します。リリース後もOSアップデート対応や改善提案まで伴走し、ストア審査のリジェクト事例の知見をもとに申請までワンストップで支援します。

ペンタゴンの地図・位置情報アプリの開発実績

ZoneBe（プレイトロニクス株式会社）／現在地の周辺に72時間で消える半径200mの「ゾーン」を作り、ゾーン内にいる人とだけ投稿やコメントで情報交換ができる位置情報SNSアプリです。当社が開発を支援し、コンセプト設計・UXデザインからiOS・Androidアプリ、Web管理画面、審査提出代行までの全工程を担当しました。体制はプロダクトマネージャー1名・デザイナー4名・エンジニア4名、期間は要件定義1ヶ月・画面設計2ヶ月・デザイン2ヶ月・開発6ヶ月です。
ZoneBeの制作事例を詳しくみる

47都道府県制覇を目指す旅行記録アプリ（Hakunoya）／今まで行った場所とこれから行きたい場所を、スタンプラリーのような感覚で記録できる旅行記録アプリです。観光名所やご当地グルメなどの「観光リスト」、ミッション管理、バッジ表示、サブスクリプション機能を備えています。当社が開発を支援し、企画・情報設計・UI/UXデザイン・iOS・Androidアプリ・審査提出代行を担当しました。体制はプロダクトマネージャー1名・デザイナー2名・エンジニア2名、期間は約9ヶ月です。
旅行記録アプリの制作事例を詳しくみる

このほか、地図と位置情報を使ったアプリの開発支援実績があります（Web非公開の実績もございます。お問い合わせください）。

当社が向かないケースも書いておきます。自治体や大企業の業務で使う本格的なGIS（地理情報システム）の構築、住宅地図レベルの地図データそのものの整備、大量の空間データの解析が主目的の案件には向きません。この場合は後述する②地図・GIS専門の開発会社や③地図データ・APIの提供元にご相談ください。当社が得意なのは、地図と位置情報を「ユーザー向けアプリの体験」として設計・開発することです。

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株式会社Pentagonの概要

②フェンリル株式会社

【おすすめポイント】

• JR西日本の列車の運行情報をリアルタイムに提供する「列車走行位置」の開発実績（公式サイト記載）
• 新幹線の指定席予約ができる「EXアプリ」など、交通・移動分野の大規模アプリを手がける
• デザインと品質へのこだわりで知られ、大手企業の共同開発実績が多い

フェンリル株式会社を選ぶメリット

フェンリル株式会社は、大阪に本社を置く2005年設立のアプリ・Web開発会社です。公式サイトには、JR西日本の列車の運行情報をリアルタイムに提供する「列車走行位置」、新幹線の「エクスプレス予約」「スマートEX」の公式アプリである「EXアプリ」、JR九州向けのトンネル検査支援アプリなど、交通・移動分野の実績が掲載されています。

地図アプリの文脈で強みになるのは、リアルタイムの位置・運行情報を扱う大規模アプリを、大手企業と共同で世に出してきた体制です。多数のユーザーが同時に地図を見るサービスや、鉄道・交通事業者向けのアプリを検討している場合に候補になります。一方で費用水準は相応になるため、予算が限られる場合は中小の開発会社と相見積もりを取って比較することをおすすめします。

フェンリル株式会社の概要

③bravesoft株式会社（ブレイブソフト）

【おすすめポイント】

• 日本自動車工業会の「Japan Mobility Show 2023」公式アプリなど、イベント会場で使うアプリの開発実績（公式サイト記載）
• 東海地方のテレビ局4社による地域情報アプリ「Locipo」の開発実績
• 企画から開発・配信まで内製で対応する体制

bravesoft株式会社を選ぶメリット

bravesoft株式会社は、東京都港区に本社を置く2005年設立のアプリ開発会社です。公式サイトの実績には、モーターショーの来場者が会場内で「推しモビ」を探したりイベント情報を閲覧できる「Japan Mobility Show 2023」公式アプリや、地元ニュース・地域情報を配信する「Locipo」が掲載されています。

地図アプリの文脈では、イベント会場や地域という「場所」に結びついたアプリを、大規模な来場者・視聴者向けに提供してきた経験が強みです。展示会・フェス・観光地など、期間や場所が限定されたイベントで会場マップやスポット案内を提供したい場合に候補になります。

bravesoft株式会社の概要

④株式会社ゴーガ

【おすすめポイント】

• Google Cloudのプレミアパートナーとして、Google Maps Platformの販売・導入支援を行う（公式サイト記載）
• 地図・位置情報を活用したシステムの設計・開発を受託
• 店舗検索システム「GOGA Store Locator」、位置情報データ活用プラットフォーム「GOGA GIS」、配達員追跡システムなどの自社プロダクト

株式会社ゴーガを選ぶメリット

株式会社ゴーガは、東京都渋谷区に本社を置く2006年設立の地図システム開発会社です。公式サイトでは「Google Maps Platformを使用した地図システム開発のスペシャリスト」と位置づけており、Google Maps Platformの導入支援、地図システムの受託開発、店舗検索や配達員追跡などの自社プロダクトを提供しています。

地図アプリを作るとき、多くの案件で地図の表示にはGoogle Maps Platformを使います。ゴーガのようにGoogle Maps Platformの料金体系や利用規約を熟知した会社に相談すると、ランニングコストの見込みや、ライセンス上できること・できないことを最初から整理できます。店舗検索、配送・配達の管理、営業車両の動態管理など、地図が「業務の中心」になるシステムを作りたい場合に有力な候補です。

株式会社ゴーガの概要

⑤株式会社マップクエスト

【おすすめポイント】

• 1992年設立。100%自社開発のGISエンジンと、地図を使った業務システム開発を支援するSDKを提供（公式サイト記載）
• ゼンリンの住宅地図を快適に扱える技術力を公式に掲げる
• 商圏分析アプリ「楽商」、鳥獣被害対策システムなど、GISを活かした自社ソリューション

株式会社マップクエストを選ぶメリット

株式会社マップクエストは、愛知県豊橋市に本社を置くGIS（地理情報システム）専門の開発会社です。GIS開発キット「MapQuest」の開発・販売と、開発キットを活かした顧客向けソリューションやパッケージの開発、GISコンサルティングを事業内容としています（公式サイト記載）。

強みは、住宅地図レベルの詳細な地図データを業務システムで扱うノウハウです。1軒1軒の建物を識別する必要がある配送・訪問業務、商圏分析、自治体の業務システムなど、Google マップの精度では足りない用途で候補になります。逆に、一般消費者向けのアプリで「地図はGoogle マップで十分」という案件では、①のスマホアプリ開発会社のほうが体験設計の面で向いています。

株式会社マップクエストの概要

⑥株式会社ソフトプラネット

【おすすめポイント】

• 1990年設立。長年、地図情報システムを構築・納入してきたGIS専門会社（公式サイト記載）
• GIS開発キット「MapWorks」や汎用地図ソフトなど、地図機能を組み込むための自社製品を持つ
• Android向けカーナビソフト「S'mapナビ」、クラウド型の現場写真管理システムなどスマートフォン対応の製品も展開

株式会社ソフトプラネットを選ぶメリット

株式会社ソフトプラネットは、福岡市博多区に本社を置く1990年設立のソフトウェア開発会社です。公式サイトでは、GIS未経験のソフトウェア開発会社やエンドユーザーの開発担当者が手軽に本格的な地図情報システムを構築できることを目指すと掲げ、GIS開発キット「MapWorks」を中心に、地図ソフトウェア、受託開発、コンサルティングを提供しています。

地図アプリの文脈では、既存の業務システムやAndroid端末に地図・ナビ機能を組み込みたい場合に候補になります。カーナビソフトの製品を持っていることから、車両向けのナビゲーションや現場作業の記録など、業務用途の地図機能に強みがあります。

株式会社ソフトプラネットの概要

⑦株式会社ゼンリンデータコム

【おすすめポイント】

• ゼンリンの100%子会社。「ZENRIN Maps API」とGoogle Maps Platformの両方を法人向けに提供（公式サイト記載）
• 開発プラットフォームの提供から位置情報ソリューションまでを展開
• 位置情報ビッグデータ分析、ロジスティクス、自動運転向け地図など地図データを軸にした事業

株式会社ゼンリンデータコムを選ぶメリット

株式会社ゼンリンデータコムは、東京都港区に本社を置く2000年設立の企業で、地図大手ゼンリンの子会社です。国内の詳細な地図データを使える「ZENRIN Maps API」と、Google Maps Platformの両方を法人向けに提供しており、地図データの提供元であると同時に、位置情報ソリューションの提供も行っています。

この会社は「アプリを一から作ってくれる開発会社」というより、自社のアプリで使う地図データやAPIの提供元として見るのが正確です。Google マップでは足りない国内の詳細な地図情報や、ゼンリンの地図をアプリに載せたい場合に、開発会社と組み合わせて検討します。どのAPIを使うかで開発費もランニングコストも変わるため、開発会社を選ぶ前に候補として知っておく価値があります。

株式会社ゼンリンデータコムの概要

⑧株式会社ナビタイムジャパン

【おすすめポイント】

• 「NAVITIME」で知られる経路探索エンジンを、法人向けにライセンス提供（公式サイト記載）
• 動態管理、交通コンサルティング、MaaS、観光ソリューションなど法人向け事業を展開
• 「乗換時刻表クラウド by NAVITIME」「行程表クラウド by NAVITIME」などの法人向けサービス

株式会社ナビタイムジャパンを選ぶメリット

株式会社ナビタイムジャパンは、東京都港区に本社を置く2000年設立の企業で、経路探索・乗換案内サービス「NAVITIME」の運営元です。法人向けには経路探索エンジンのライセンス提供や、動態管理・観光・MaaSといったソリューションを提供しています。公式サイト上では、法人向けアプリの受託開発を事業として掲げてはいません。

自社のアプリに乗換案内や徒歩・車の経路探索を組み込みたい場合、経路探索の部分を自社で開発するのは現実的ではありません。ナビタイムジャパンのような経路探索エンジンの提供元と、アプリ本体を作る開発会社を組み合わせる形になります。観光アプリや店舗までの道案内を重視するアプリを検討している場合に、開発会社との相談の前に把握しておきたい会社です。

株式会社ナビタイムジャパンの概要

⑨ESRIジャパン株式会社

【おすすめポイント】

• GISプラットフォーム「ArcGIS」（Online／Pro／Enterprise／Developers）を国内で提供（公式サイト記載）
• GISソフトウェアの販売・開発に加え、保守・トレーニング・コンサルティングを提供
• 従業員約310名（2026年4月現在・公式サイト記載）の専門組織

ESRIジャパン株式会社を選ぶメリット

ESRIジャパン株式会社は、2002年設立のGIS専門企業で、世界的に使われているGISプラットフォーム「ArcGIS」の国内提供元です。事業内容はGISソフトウェアの輸出入・販売・開発と、保守・トレーニング・コンサルティングなどの関連サービスです。

地図アプリの文脈では、行政・インフラ・防災・不動産など、大量の空間データを管理・分析する基盤が必要な案件で候補になります。ArcGISには開発者向けの製品もあるため、ArcGISを基盤にしたアプリを開発会社と組んで作る形が現実的です。一般消費者向けの集客アプリで、地図を「見せる」ことが主目的の場合は、費用対効果の面で①のスマホアプリ開発会社とGoogle Maps Platformの組み合わせのほうが向いています。

ESRIジャパン株式会社の概要

弊社「株式会社ペンタゴン」では、アプリに特化して制作をしております。　 アプリ開発をお考えの場合は、以下のバナーをクリックして弊社までご相談ください。経験豊富なアプリエンジニアがご相談を承ります。

地図アプリの開発会社は3タイプ。目的別にどこへ頼むかを決める

集客や新規事業のためのアプリなら①スマホアプリ開発会社、業務システムや大量の地図データ分析なら②地図・GIS専門の開発会社、③地図データ・APIの提供元は開発会社と組み合わせて使う、と決めるのが基本です。「地図アプリ 開発会社」で検索して出てくる会社が一列に並んでいるように見えても、実態は次の3タイプに分かれています。

よくあるミスマッチは、「店の近くを通った人にクーポンを配りたい」という集客目的の相談を、②のGIS専門会社や③の提供元に持ち込んでしまうケースです。GIS専門会社は地図データや業務システムには強い一方、一般ユーザーに毎日使ってもらうための体験設計やストア審査対応は本業ではありません。逆に、「全国の配送ルートを住宅地図レベルで最適化したい」という相談を①のアプリ開発会社に持ち込むと、地図データや描画性能の面で力不足になることがあります。

判断の目安は、「主役はユーザーの体験か、地図データそのものか」です。前者なら①、後者なら②に相談し、どちらの場合も地図データや経路探索の調達先として③を視野に入れておくと、見積もりの精度が上がります。

株式会社ペンタゴンでは、要求をカタチにするのは当たり前。さらに「もっとこうすれば良くなる」という鋭いデザインや機能の提案を次々に出します。新しいサービスを検討中なら、一度ご相談ください！

【プロの目線】地図アプリの開発会社を選ぶときに見るべき5つのポイント

地図アプリの開発会社は、「地図を表示できるか」ではなく、「地図APIの選定とコスト」「位置情報の取り方」「権限の許諾設計」「リリース後の運用」「同種アプリの公開実績」の5点で選んでください。それぞれ地図アプリならではの観点で解説します。

ポイント①地図APIの選定を、目的とコストから提案できるか

アプリに地図を表示するには、Google Maps Platform、Apple のMapKit、Mapbox、ZENRIN Maps APIといった外部サービスを使うのが一般的です。どれを選ぶかで、開発のしやすさ、地図の見た目、国内の詳細度、そして毎月のランニングコストが変わります。

見積もり前の打ち合わせで、「想定ユーザー数だとこのAPIで月いくらくらいかかる」「iOSだけならMapKitで費用を抑えられる」といった話が開発会社側から出てくるかどうかは、地図アプリの経験を測るわかりやすいシグナルです。逆に、地図APIの名前も費用も出さずに機能一覧だけで金額を出してくる会社は、リリース後にランニングコストで揉める可能性があります。

ポイント②バックグラウンドの位置取得やジオフェンスの実装経験があるか

「店の近くを通ったら通知する」「移動した経路を記録する」といった機能は、アプリを開いていないときにも位置情報を取得する必要があります。このバックグラウンドでの位置取得と、特定のエリアへの出入りを検知するジオフェンスは、地図を表示するだけの機能とは難しさが別物です。

位置情報の取得頻度を上げるほど電池の消費が増え、ユーザーがアプリを削除する原因になります。また、iOSとAndroidで位置情報に関する制限や仕様がOSのバージョンごとに変わるため、実装経験がない会社だと、リリース後に「通知が届かない」「電池の消費が激しい」という問題が出やすくなります。候補の会社には、バックグラウンド位置取得やジオフェンスを使ったアプリを実際に公開した経験があるかを確認してください。

ポイント③位置情報の許諾（パーミッション）の設計まで提案してくれるか

位置情報アプリは、ユーザーが位置情報の利用を「許可」しなければ何も始まりません。iOSでは「1度だけ許可」「アプリの使用中のみ許可」「常に許可」の選択肢があり、Androidでも同様に細かく制御できます。「常に許可」を最初から求めるアプリは、許可されにくいだけでなくストア審査でも理由の説明を求められます。

だからこそ、「どのタイミングで、どんな文言で、なぜ位置情報が必要かを伝えるか」という許諾の導線を、デザイナーが企画段階から設計できる会社を選んでください。この設計の有無が、リリース後の許諾率と継続率に直結します。

ポイント④リリース後の地図APIコストと運用保守まで見てくれるか

地図アプリの見積もりを比較するときは、開発費だけでなくリリース後の地図APIの利用料と運用保守費まで提示してくれるかを見てください。地図表示は利用量に応じた従量課金のため、ユーザーが増えるほど毎月の費用が上がります。開発費が安くても、運用費で苦しくなるケースがあります。

また、地図APIは料金体系や仕様の改定が比較的多いサービスです。改定への追従、OSアップデート対応、地図データの更新といった保守を、月額いくらでどこまで対応してくれるのかを契約前に確認しましょう。運用保守費の相場はアプリの運用保守費はいくら？相場・月額の目安と内訳をプロが解説で詳しく解説しています。

ポイント⑤同種の地図・位置情報アプリを公開した実績があるか

地図・位置情報アプリの実績があるかを、公式サイトの実績ページと問い合わせの両方で確認してください。本記事でも各社の実績を紹介していますが、公開されていない実績も多いため、問い合わせ時に「位置情報を使った類似案件の経験」を直接聞くのが確実です。

その際、単に「地図アプリを作ったことがあるか」ではなく、「そのアプリで位置情報の許諾率や電池消費をどう工夫したか」「地図APIの費用をどう抑えたか」まで聞くと、各社の理解の深さを比較できます。当社Pentagonも無料相談を受け付けていますので、比較の1社としてお気軽にご利用ください。

アプリ開発をお考えの場合は、↑をクリックして弊社までご相談ください！

地図アプリの開発費用は500万〜1,000万円が目安。地図APIのランニングコストに注意

外注で地図・位置情報アプリを開発する場合の費用は500万〜1,000万円前後、期間は3〜12ヶ月が目安です。これに加えて、地図表示の従量課金と運用保守費が毎月かかります。

費用を左右するのは、「地図を表示する」以外にどこまでやるかです。現在地と周辺スポットを地図に出して検索できるだけの構成と、バックグラウンドで位置を取得してジオフェンスで通知を出し、移動経路を記録して管理画面で分析する構成では、開発の難易度も期間も大きく変わります。地図APIの利用料も、地図を読み込む回数とユーザー数に比例するため、想定ユーザー数を最初に開発会社へ伝えてください。

開発手法別の費用や、位置情報の取得方法（GPS・Wi-Fi・ビーコン・基地局）の違いは、以下の記事で詳しく解説しています。

プロが解説！地図・位置情報アプリ開発の手法3選と費用相場

見積書公開！アプリ開発費用の相場とは？内訳を開発会社が全部見せます

アプリの運用保守費はいくら？相場・月額の目安と内訳をプロが解説

地図アプリを開発会社に外注する前に自社内で決めておくべき4つのこと

開発会社に相談する前に「地図で何をさせたいか」「想定ユーザー数」「位置情報を取る頻度と理由」「予算と保守費」の4点を整理しておくと、見積もりの精度が上がり、タイプ違いの会社に相談してしまう失敗を防げます。

①地図で「何をさせたいか」を1文にする

「地図アプリを作りたい」では、開発会社は見積もりを出せません。「近くの店舗を探して道案内する」「店の半径◯mに入ったらクーポンを通知する」「行った場所を記録して共有する」のように、地図でユーザーにさせたいことを1文にしてください。この1文で、必要な機能（表示・検索・経路案内・ジオフェンス・経路記録）と、相談すべき会社のタイプが決まります。

②想定ユーザー数と利用頻度を出しておく

地図APIの利用料は、地図を読み込む回数に比例します。月間のユーザー数と、1人が地図を開く回数の目安を出しておくと、開発会社がランニングコストを試算できます。数字は概算で構いません。「初年度は既存顧客の1万人に使ってもらう」といった粒度で十分です。

③位置情報を取る頻度と、その理由を決める

「アプリを開いているときだけ」で足りるのか、「アプリを閉じていても」必要なのかは、開発の難易度と許諾率を大きく変える分岐点です。バックグラウンドでの位置取得が本当に必要か、必要ならユーザーにどんなメリットがあるのかを、自社で言語化しておいてください。ユーザーにとってのメリットが説明できない機能は、許諾されないだけでなくストア審査でも指摘を受けます。

④予算は開発費・地図APIの利用料・運用保守費の3つに分けて立てる

地図アプリは開発費500万〜1,000万円前後が目安ですが、これに地図APIの利用料と運用保守費が毎月加わります。開発費に全予算を使い切ると、リリース後に地図の表示回数を制限せざるを得なくなったり、OSアップデートに対応できなくなったりします。3つに分けて予算を立て、開発会社にもその前提で見積もりを依頼してください。外注先選び全般の注意点はアプリ開発の外注｜費用・会社の選び方・依頼の流れを解説でも詳しく解説しています。

地図アプリの開発会社に関するよくある質問

Google Maps APIは無料で使えますか？

結論：一定の無料枠はありますが、ユーザーが増えれば課金されます。Google Maps Platformは2025年3月の料金改定で、それまでの月200ドル分のクレジットから、SKU（サービス単位）ごとの月間無料リクエスト枠へ変わりました（2026年9月時点の公式ページ記載）。小規模な検証段階では無料枠に収まることもありますが、集客アプリとして数千〜数万人が使う規模になると課金が発生します。想定ユーザー数から試算してくれる開発会社を選んでください。

iOSとAndroidの両方に対応すると費用は2倍になりますか？

結論：2倍にはなりません。クロスプラットフォーム開発なら1つのコードで両OSに対応できます。当社ではFlutterなどのクロスプラットフォーム技術を使い、iOS・Androidを同時に開発するのが標準です。地図表示や位置情報の取得もFlutterから利用できます。ただし、バックグラウンドの位置取得などOSごとの制限が強い部分は個別の対応が必要になるため、その分の工数は見積もりに含まれます。詳しくはFlutter（フラッター）とは？メリット・デメリット・開発事例まで徹底解説をご覧ください。

ゼンリンやナビタイムのような地図データの会社に直接アプリ開発を頼めますか？

結論：基本的には「地図データやAPIの提供元」として組み合わせて使う会社です。本記事で③に分類した会社は、地図データ・経路探索エンジン・GIS基盤の提供が事業の中心で、公式サイト上で一般向けアプリの受託開発を掲げてはいません（2026年9月時点）。国内の詳細地図や乗換案内をアプリに組み込みたい場合は、①または②の開発会社に「このAPIを使いたい」と伝えて相談するのが現実的です。

位置情報の精度はどのくらい出ますか？

結論：屋外のGPSで数メートルから十数メートル程度、屋内や地下では精度が落ちます。ビルの谷間や屋内ではGPSが届きにくく、Wi-Fiや携帯電話の基地局、ビーコン（Beacon）による測位を組み合わせて補います。「店の前を通ったら通知」程度なら十分な精度ですが、「店内の売り場単位で案内」となるとビーコンの設置が必要になり、費用が変わります。位置情報の取得手法の違いは地図・位置情報アプリ開発の解説記事で詳しく解説しています。

まとめ

地図アプリの開発会社を選ぶときは、「実績が豊富か」という一般論だけでなく、次の3点を必ず確認してください。

• 自社の目的に合ったタイプの会社か（集客・新規事業なら①スマホアプリ開発会社、業務・分析なら②地図・GIS専門、③地図データ・API提供元は組み合わせて使う）
• 地図APIの選定とランニングコストを、想定ユーザー数から提案してくれるか
• バックグラウンド位置取得・ジオフェンス・位置情報の許諾設計まで含めて、位置情報アプリを公開した実績があるか

株式会社Pentagonは、位置情報SNS「ZoneBe」や47都道府県の旅行記録アプリなど、地図・位置情報を使ったアプリの開発支援実績をもとに、企画・UX設計からデザイン・開発・ストア審査・リリース後の運用まで一貫してご支援しています。相見積もりの1社としてでも構いません。「地図でユーザーに何をさせるべきか」という企画段階の壁打ちからお手伝いできますので、まずはお気軽にご相談ください。

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